中部日本放送、新日本放送（中部日本放送と同日正午に本放送開始。現・毎日放送）の放送開始後、1956年（昭和31年）頃までに、多くのAM放送局が各地に設立され、放送を開始した。最後の参入は1963年（昭和38年）の栃木放送と茨城放送である。但し中継局の開局はNHKも含めて、現在も続いている。中継局は近隣諸国の混信や都市部の難聴取対策としてFM波で開局することがある。FM補完中継局を参照。
同時期の1954年（昭和29年）には、世界で唯一の短波を使用する民間放送局「日本短波放送（略称「NSB」、愛称「ラジオたんぱ」）」（現・日経ラジオ社、略称「NRBC」、愛称「ラジオNIKKEI」）が放送を開始した。以前はNSB専用ラジオやNSBクリスタルを挿すことで専用ラジオとなる受信機が多数販売され、現在でもパナソニックとソニーがラジオNIKKEI専用通勤ラジオを販売している。
なお、中波放送の周波数間隔は1978年（昭和53年）11月23日にNHKともども従前の10kHzから9kHzになった。
放送法の全面改正後は地上基幹放送の一種とされる。 学校法人東海大学が1960年（昭和35年）に開局した超短波放送（FM放送）実用化試験局「FM東海」が嚆矢である。 一般放送事業者による第一号は、NHKが本放送を始めた1969年（昭和44年）に開局した愛知音楽エフエム放送（後にエフエム愛知と改称）であり、翌1970年（昭和45年）4月1日開局の大阪音楽エフエム放送（後にエフエム大阪と改称）が続いた。エフエム東京の放送が始まったのは4月26日であるが、これはFM東海が実用化試験局の免許期間満了による不法無線局状態となった時期があり、これを発端とする一連の騒動を収拾するのに時間がかかったためであった。エフエム東京発足に当たってはその経緯から学校法人東海大学が筆頭株主となって今日に至る。同年7月15日には、福岡エフエム音楽放送（後にエフエム福岡と改称）が民放FM初の中継局でもある北九州局ともども開局し、純粋な私企業による東名阪福の4社5局体制が確立した。 4社の発足に際して郵政省は、特定勢力の影響力が強まることを防ぐため、既存メディアの民放FMへの出資を禁じた。これは「マスメディア集中排除原則」の基になるものであったが、当時はまだ成文化されていなかった [注釈 10]。 郵政省はエフエム福岡の開局後、小出力のAM局をFM局に移行する計画を持っていたため、民放局の新規開設を一時凍結。しかし1980年代に入り、全国に民放局を展開する方針が示され、次々と周波数が割り当てられていった。そして1982年（昭和57年）2月1日、その先陣を切って5局目となるエフエム愛媛が開局。こうしたFM多局化時代に備えるため、先発4社は前年、全国FM放送協議会（JFN）を立ち上げた。
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