毎日新聞
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9月20日 - ホテルナゴヤキャッスルなどを運営する関係会社のナゴヤキャッスルの株を興和に譲渡[15][16]

12月- 新聞購読者にデジタル紙面が無料で読める「愛読者セット」を開始し、デジタル会員となる「毎日ID」も同時に提供開始。


2014年12月31日 - 朝刊の4コマ漫画『アサッテ君』が全国紙連載漫画としては最多記録となる13,749回を以って連載終了。

2015年

2月1日 - 4コマ漫画『桜田です!』(いしかわじゅん作)が朝刊で連載開始。

2月12日 - 東京本社・北海道支社発行版の紙齢が5万号。


2016年3月31日 - 山梨県の夕刊を廃止。

2019年5月29日 - 社員の1割に当たる200人規模の早期退職を募集することと、支局などの地方機関から105人を減らす組織再編を会社が労組に提案[12]

2020年3月17日 - 四国と広島・岡山向けの新聞の印刷を、四国新聞印刷センターに委託で合意。

2020年

6月 - 毎日新聞のニュースサイト「デジタル毎日」の会員登録(毎日ID)が100万件を突破。

9月27日 - 日曜くらぶの漫画『ぐうたらママ』が45年間にわたる連載を終了。


2021年

3月 - 資本金を41.5億円から1億円に減資。

7月1日 - 月極購読料を朝夕刊セット4,300円、朝刊統合版3,400円に改定。消費増税を伴わない改定は1993年12月以来、27年半ぶりとなる。このことについて毎日新聞社は製作過程での合理化、人件費や経費節減、ならびに新型コロナウィルスの蔓延で販売・広告収入が減る一方で新聞製作コストは高くなっていること、深刻な人手不足などで戸別配達を維持することも難しくなり経営努力が限界に達したことを上げている。同年同日に朝日新聞が、8月には産経新聞が同様の理由から値上げを行っている。


2021年7月4日 - この日から日曜日発行の朝刊の1面レイアウトをリニューアル。(別刷り8ページ=一部地域4ページで掲載していた「日曜くらぶ」を廃止し、それらに掲載していた読み物を本紙に統合、ただし一部の記事は分冊を継続)

2021年9月 - 2021年8月度のABC部数で200万部を下回る。

2023年

3月31日 - 中部本社管内の夕刊を廃止[17]

6月1日 - 月極購読料を朝夕刊セット4,900円、朝刊統合版4,000円、1部売りも朝刊160円にそれぞれ改定した[18]


2024年

3月30日 - この日をもって、大阪本社管内の滋賀県兵庫県加古川市以西の夕刊を廃止[19]。これに伴い、朝刊の締め切り時間が繰り上がる。

4月2日 - 岩手県内で発行する毎日新聞とスポニチの印刷を岩手日報社に委託すると発表。印刷開始は両紙とも10月1日付朝刊を予定。


東京日日新聞「東京日日新聞」を参照
紙齢について

東京本社と北海道支社で発行する毎日新聞は、「日本最古の日刊紙」といわれることがあるが
[20]1871年横浜で創刊された『横浜毎日新聞』とは全くの無関係である。それでも「最古の歴史」と呼ばれるのは、前身の『東京日日新聞』(1872年2月創刊)に由来しているからであり、『横浜毎日新聞』創刊から『東京日日新聞』創刊までの間に創刊された日刊新聞が全て現存していないことによる。同じく「最古の歴史」を標榜する『報知新聞』(『スポーツ報知』。1872年6月『郵便報知新聞』として創刊)や『読売新聞』(1874年11月創刊)よりも古いとされる。ただし2014年現在、毎日新聞社では自社の歴史を表す表現として「東京で最初の日刊紙」を用いている。2015年、日本の日刊新聞で初めて紙齢50,000号を達成した。

大阪本社と西部本社、並びに中部本社発行の毎日新聞は、『大阪日報』の代替紙として1885年9月1日に創刊された『日本立憲政党新聞』(後に『大阪日報』→『大阪毎日新聞』)からのものを継承している。

特徴駅売店に陳列される毎日を含む販売用新聞各紙
紙面

ページを2つ折りにしたときに行の途中に折り目がかからない組み方を導入したり、縦書きの中に算用数字を用い、2桁の数字は横に並べるなど、見やすい紙面づくりにいち早く取り組む。

1991年の題字デザイン変更時から、欄外の題字を小さく端(奇数ページは右端、偶数ページは左端)に移し、中央にはそのページのジャンルのタイトルを大きく明朝体で掲載していた。2007年のJ字導入以後は、ページ数表記の隣にそのページのジャンルを白抜きで表示し、中央に「毎日新聞」の文字を入れる従来のスタイルに戻した。 題字「MAINICHI」の左右に、社章の「目星マーク」が印刷されている。

2021年6月まで日曜日には二部紙を採用し、別冊版として「日曜くらぶ」を発行していた[注釈 4]。東日本(新潟県・長野県・静岡県以東)は8頁建て。西日本のうち、東海3県と九州(沖縄県・山口県含む)はこの中から抜粋した4頁建て。大阪本社管内の北陸・近畿・中四国地方(山口県除く)は左記の4頁に加え、前半の4頁に独自の週間テレビ番組表を掲載した8頁建てである。一部記事は引き続き分冊している。

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