一方で、ロイター・ジャーナリズム研究所（英語版）の「デジタルレポート2020」の統計では、読者の信頼度は日本の主要5紙（読売新聞・朝日新聞・毎日新聞・産経新聞・日本経済新聞）で3番目となった[7]。発行部数は162万部で前年度比23.4万部減である[8]。
沿革

1872年3月29日（明治5年2月21日） - 『東京日日新聞』、東京浅草の日報社から創刊。

1875年 - 東日、新聞の個別配達を競合他社に先駆けて実施。

1876年 - 日報社、『中外物価新報』（現・日本経済新聞東京本社版）の印刷発行を三井物産から請け負う。

1882年 - 『日本立憲政党新聞』大阪で創刊（1885年、『大阪日報』と改題。さらに1888年、『大阪毎日新聞』と改題）。

1885年1月1日 - 東京日日新聞で夕刊の発行が開始される[9]。

1906年 - 大阪毎日新聞社、東京の『電報新聞』を買収、同紙を『毎日電報』に改題して東京進出を果たす。

1911年 - 大毎、日報社を合併（『東京日日新聞』と『大阪毎日新聞』の題号はそれぞれ変更せず）。大毎発行の『毎日電報』を『東京日日新聞』に吸収させる（東京日日は地紋の桜模様や「余録」欄等を継承）。

1924年 - 選抜中等学校野球大会（現：選抜高等学校野球大会）開始。主催。

1926年12月25日 - 大正の次の元号を「光文」と誤報（光文事件）。

1935年 - 2月に西部総局、11月に名古屋支局で新聞本紙発行を開始。

1936年 - 東京で発行されていた『時事新報』が東日に合同[注釈 1]。成都事件[10]。

1937年 - 日中戦争の南京百人斬り競争を報じる[11]。詳細は「百人斬り競争#当時の報道」および「向井敏明#東京日日新聞の記事内容」を参照「南京事件#南京裁判」および「南京軍事法廷#南京事件に関して」も参照

1943年1月1日 - 東西で異なっていた題号を『毎日新聞』とする。

1950年 - 名古屋での新聞の発行を再開。

1952年 - 共同通信社を退会。

1955年 - 名古屋の中部支社を中部本社に昇格。

1959年 - 札幌に北海道支社を新設。北海道でも新聞の発行を開始。

1965年 - 西部本社、北九州市門司区から現在の同市小倉北区の『毎日西部会館』に移転。

1966年 - 東京本社、千代田区有楽町（新有楽町ビルヂングがある位置）から現在の同区一ツ橋（パレスサイドビルディング）に移転[注釈 2]。

1967年6月15日 - 西部本社セット版地区（福岡県、山口県の一部など）の地方版を2ページにする（地方版ワイド化のはしり）。

1971年3月12日 - 西部本社で輪転機8台を損傷する火災が発生する。

1972年 - 沖縄返還協定密約をめぐる「外務省機密漏洩事件」（いわゆる「西山事件」）発生。