なお、インターネット等で見られる「歯科医はコンビニエンスストアより多い」という言説は、誤りではないものの、コンビニエンスストアは後発の業態で、歯科医院の数がコンビニエンスストアの数を下回ったことはなく、むしろコンビニエンスストアが歯科医院に追いついてきているとも言えるなど実態を正しく表現しているとは言い難いとの指摘がある[3]ほか、今後医師の高齢化等で減少が予測されること、高齢化で需要の増大がみこまれること、人口比のOECD加盟国との比較でも中間に位置することから過剰とは言えないとする識者もいる[4]。
専門医・認定医資格
専門医資格

口腔外科専門医（日本口腔外科学会）

歯科麻酔専門医（日本歯科麻酔学会）

日本歯周病学会認定歯周病専門医（日本歯周病学会）

小児歯科専門医（日本小児歯科学会）

歯科放射線専門医（日本歯科放射線学会）

学会認定専門医

インフェクションコントロールドクター（ICD制度協議会）

口腔インプラント専門医（日本口腔インプラント学会）

口腔病理専門医（日本病理学会）

歯科保存専門医（日本歯科保存学会）

日本矯正歯科学会専門医（日本矯正歯科学会）など

認定医

日本矯正歯科学会認定医（日本矯正歯科学会）

日本歯科麻酔学会認定医（日本歯科麻酔学会）

日本成人矯正歯科学会認定医（日本成人矯正歯科学会）

日本歯科審美学会認定医（日本歯科審美学会）

日本歯科薬物療法学会認定医(日本歯科薬物療法学会)

日本補綴歯科学会認定医（日本補綴歯科学会）

日本口腔衛生学会認定医（日本口腔衛生学会）

日本歯科放射線学会認定医（日本歯科放射線学会）

日本障害者歯科学会認定医（日本障害者歯科学会）

日本顎咬合学会認定医（日本顎咬合学会）

日本顎関節学会認定医（日本顎関節学会）

日本全身咬合学会認定医（日本全身咬合学会）

日本歯内療法学会認定医（日本歯内療法学会）

日本歯科東洋医学会認定医（日本歯科東洋医学会）

日本スポーツ歯科医学会認定医（日本スポーツ歯科医学会認定医）

日本レーザー歯学会認定医（日本レーザー歯学会）

日本歯科心身医学会認定医（日本歯科心身医学会）など

歯科医師に付与される資格

無試験・講習（歯科医師資格があることにより付与される資格）

食品衛生管理者[5]

作業環境測定士[6]

衛生管理者[7]など


有試験（受験資格が付与されるまたは試験が一部免除になる資格）

臨床検査技師

歯科技工士[要出典]（歯科医師免許があれば歯科技工士の行いうる全ての業務が実施可能[8]なため受験の意味はない）

労働衛生コンサルタントなど


統計

全国の歯科医師数推移調査年歯科医師数男女
1955（昭和30年）31,109--
1960（昭和35年）33,177--
1965（昭和40年）35,55831,7103,848
1970（昭和45年）37,85933,7564,103
1975（昭和50年）43,58638,7004,886
1980（昭和55年）53,60247,0126,590
1984（昭和59年）63,14555,0498,096
1986（昭和61年）66,79758,1808,617
1988（昭和63年）70,57261,1899,383
1990（平成2年）74,02863,82210,206
1992（平成4年）77,41666,50110,915
1994（平成6年）81,05569,04812,007
1996（平成8年）85,51872,25213,266
1998（平成10年）88,06173,66914,392
2000（平成12年）90,85775,67115,186
2002（平成14年）92,87476,54916,325
2004（平成16年）95,19777,30117,896
2006（平成18年）97,19878,25418,944
2008（平成20年）99,42679,30520,121
2010（平成22年）101,57680,11921,457
2012（平成24年）102,55180,25622,295
2014（平成26年）103,97280,54423,428
2016（平成28年）104,53380,18924,344
2018（平成30年）104,90879,61125,297
2020（令和2年）107,44380,53026,913

歯学部歯学科を持つ日本の大学（29校）
国立大学法人（11校）、公立大学法人（1校）

北海道大学

東北大学

東京医科歯科大学

新潟大学

大阪大学