下表の太字は一方を独占的に支持していた企業を表す。太字でないものは両陣営に参入していた企業を表すが、どちらかと言えば片方の陣営に近いと考えられる場合はそちらに含めている。いずれも2008年2月19日終結時点のものであり、規格争い終結後の移動・離脱は変更しない。
BD支持[6]両規格支持HD DVD支持[7] BDはBlu-ray Disc Association（Blu-ray Disc Foundersより改称）により策定されており、HD DVDはこれまでDVD規格を策定してきたDVDフォーラムによって策定された。そのためDVDの直接の後継となる規格はHD DVDのみであり、BDは独自に開発が行われている。 日本のマスメディアではそれぞれの規格を支持している代表的な企業の名称を示し、「東芝陣営」「ソニー・パナソニック陣営」と併記されることも多い。[要出典] 2007年6月に発表された「次世代DVD」に関するアンケート調査では、ソニーやパナソニック、シャープなどの広告戦略によって「ブルーレイ」は徐々に認知されつつあるが、HD DVDはハードディスク（HD）や従来のDVDと混同されやすく分かりにくかったのではないかと言われていた。このような誤解を持った回答者が多かったため、一部項目ではHD DVDに関する有効なデータが得られなかったという[10]。 記録メディアおよびROMの製造においてHD DVDはDVDの製造機器を一部流用することが可能でありコスト面で有利[11]と言われてきたが、一定の流通量が見込まれるようになった無機型BDメディアの方が結果的に低コストとなった。またBDにおいても有機素材を用いることでDVD等の設備を流用出来る技術が開発された事から、有機素材を用いたBD-R LTHメディアの発売を国内外の各社が発表し、2008年2月下旬から発売した。これによりさらなるBDの低価格化が進んだ。 また松下電器産業が試験製造ラインをハリウッドに建設[12]するなどして映画スタジオ各社にコストの不安を払拭するよう努めたことがBD支持の拡大につながった。
規格策定・促進団体
Blu-ray Disc Association
HD DVDプロモーショングループ
家電、部品製造等
ソニー
パナソニック
フィリップス
日立製作所
シャープ
パイオニア
日本ビクター
三菱電機
ヤマハ
富士通
サムスン電子
LG電子
キヤノン
リコー
トムソン（RCA）
東芝
三洋電機
映画・映像ソフト
ソニー・ピクチャーズ
MGM
ディズニー映画
スタジオジブリ
20世紀フォックス
ワーナー・ブラザース（2008年5月まではHD DVDも併売[8]）
ニュー・ライン・シネマ
ライオンズゲート
アニプレックス
アスミック・エース
ソニー・ミュージックエンタテインメント (米国)
ジェネオン エンタテインメント
バンダイビジュアル
ユニバーサルミュージック
EMI
ポニーキャニオン
ギャガ・コミュニケーションズ
ユニバーサル・ピクチャーズ
パラマウント映画
ショウゲート
日活
松竹
エイベックス
IT関連
デル
レノボ
Apple
サン・マイクロシステムズ
ソニー・コンピュータエンタテインメント
AMD
NVIDIA
ヒューレット・パッカード
エイサー
インテル[9]
NEC
マイクロソフト
メディア製造
TDK
ソニー
パナソニック
日本ビクター
富士フイルム
太陽誘電
日立マクセル
三菱化学メディア
イメーション
メモリーテック
両方に消極的な企業
日本の大手映像ソフト発売元は参入に消極的な企業が多い（規格策定団体に加入しているが具体的な発売予定がない等）。東映系列・東宝系列・角川系列・シナノ企画などがその例である。Blu-rayに規格が統一された後、これらの企業は相次いでBlu-rayの発売予定を発表したが、その一方で松竹・日活・ショウゲートなどHD DVDを発売していた企業の参入はBlu-rayが未発売だった企業に比べて遅れている傾向が強かった。
HD DVDとBDの比較
呼称
コスト