1952年（昭和27年）、講和条約が発効し横浜港の接収が解除され始める（現在も在日米軍が使用している瑞穂埠頭（ノースピア）など一部除く）。先立って1950年（昭和25年）に接収解除された高島埠頭を足がかりに京浜工業地帯と横浜の復興は始まり、外国貿易も回復し始めた。輸入の激増により、横浜港の外国貿易量は1957年（昭和32年）には戦前のピークである1937年（昭和12年）を上回る。横浜港の輸入品は終戦直後は食料品が占め、後には石油、金属、鉄鉱石、石炭が増加。輸出品は鉄鋼、車両、機械類が大きな比重を占め、工業港としての性格を強めた。

1968年（昭和43年）にはコンテナ専用埠頭である本牧埠頭（A突堤）が造成され、コンテナ船が入港し始める。1970年代にかけ神戸港と共に、日本着発の国際コンテナ物流を支えた。だが世界規模で急速に進んだ海運のコンテナ化への対応では、東京港大井埠頭整備により後塵を拝した。神戸港が阪神淡路大震災で壊滅的な被害を受けた1995年（平成7年）以降は外貿コンテナ取扱個数で国内首位となったが1998年（平成10年）に東京港に抜かれ、現在は国内第2位。在来・素材貨物を含む総取扱貨物量（重量ベース）では名古屋港と千葉港に次ぐ国内第3位となっている。

横浜港で陸揚げされたコンテナはトラックに載せられ、本町通りを通って各地に運ばれた。そのため、本町通は「コンテナ街道」と呼ばれるようになった。これにより交通渋滞が頻発したため、本町通を通らずに直接高速道路に入れるよう、横浜港周辺の道路整備が求められた。横浜港を代表する建築となっている横浜ベイブリッジもこの道路整備の一環として、1989年（平成元年）に建造された。また、都市計画道路として各埠頭をつなぎ横浜港を環状型に結ぶ臨港幹線道路も事業化されているが、全線完成には至っていない。
現在の横浜港

現在、国際船客ターミナルとして機能しているのは大桟橋埠頭と新港埠頭である。新港埠頭は海上保安庁横浜海上保安部の庁舎を兼ねた横浜海上防災基地としての機能を主としている。また新港埠頭はみなとみらい21計画の一環としてフェリーターミナルも構想されていた。2003年（平成15年）度より横浜港の客船寄港数は国内最多となり2022年現在まで堅持している（ノート参照）[6]。

コンテナ埠頭の主力は本牧埠頭、大黒埠頭、南本牧埠頭である。大黒埠頭には完成自動車および大型建設用機械の輸出用バースがある。また流通の拠点として横浜港流通センターも大黒埠頭にある。現在各埠頭はコンテナ船の大型化に備えた大深度化を進めているが、とくに南本牧埠頭では国内最大級の20m深度を持つバースが建設着手された。デンマークのマースクラインは同社にとって日本国内最大の物流拠点を南本牧埠頭に構えている。2005年（平成17年）12月には本牧BCターミナルがスーパー中枢港湾ターミナルとして国内で初めて全面供用された。また2010年（平成22年）には国際戦略港湾の指定を京浜港として受け、コンテナターミナル管理のポート・オーソリティ化や民営化つき検討が進められている。横浜港は世界最大のコンテナ船社、デンマークのマースクラインが同社にとって日本国内最大の物流拠点を南本牧埠頭に構える等、外国船主体の利用となっている一方、東京港は日本船の利用が中心となっている。戦前から横浜港が外港、東京港が内港として利用区分されてきた。

2019年のコンテナ取扱量は、299万TEU（世界第61位）[7] と世界的な物流量からの位置付けは低下しつつあるものの、コンテナ積み下ろしの効率性が世界1位になるなど独自の存在感を示している[8]。

在来貨物を取り扱う埠頭としては山下埠頭、瑞穂埠頭、山内埠頭、出田町埠頭等がある。全て内港エリアに存在し、貨物の主流が海上コンテナに移行した今日、山下埠頭や新山下地区の再整備事業など、横浜都心への一体化が構想されている。
横浜港の客船寄航数