第二次世界大戦後の復興期に横浜港は賑わい、イギリスの植民地である香港との往来も復活した。横浜市街地は連合国軍の空襲により焦土と化し物資不足に見舞われていたが、横浜中華街は戦勝国である中華民国からの物資に恵まれ[3]、1946年（昭和21年）2月20日の『神奈川新聞』によれば、中華街で営業していた飲食店は96軒であった。終戦直後は豊富な物資を背景とした、闇市街としての役割を果たしたが、徐々に物資が行き渡るようになり、数年で闇市としての役割は終了した[3]。

それと引き換えに、山下公園周辺に駐留する連合国軍兵士や外国人船員が増加し、街も賑わいを見せた[3]。しかしながら1950年代初頭に朝鮮戦争が休戦したことに伴い在日米軍基地も縮小され、人通りの少ない静かな町へと変貌した[3]。街灯もない街に日本人は良いイメージを持たず、日本人が寄り付かない街となっていた[3]。
「中華街」

1953年には、横浜市と横浜商工会議所が中心となり、「チャイナタウン復興計画」が策定された[3]。1955年（昭和30年）には中華街大通りの入り口に「牌楼門」が建てられ[3]、牌楼（門）の上「中華街」と書かれたことで、それまでは南京町と呼ばれていたこの街が次第に「中華街」と呼ばれるようになった[4]。

1964年には石川町駅が開業して、多くの観光客が来るようになった一方、海上輸送がコンテナ化されたことで、外国人船員は徐々に姿を消していった[3]。1972年（昭和47年）に日中国交正常化が実現した年に、高橋柢祐を初代理事長に迎え、街づくりへの志を同じくする者が集う横浜中華街発展会協同組合が発足した。観光客受け入れの整備が進められたことで日本人が多数来場するようになり、横浜を代表する観光地の一つとして発展していった。

牌楼門は1989年（平成元年）に建て替えられ「親仁善隣」を掲げる現在の「善隣門」となった。2004年（平成16年）2月1日に横浜高速鉄道みなとみらい線が開業し、終着駅として元町・中華街駅が設置された。駅の名称に「中華街」が入り、東京の渋谷駅から東急東横線の電車が直通運転されることで、中華街のアクセス状況や知名度はさらに向上した。

2004年（平成16年）8月1日より、電子マネー「Edy」を飲食の支払いに利用できるようにし、利便性の向上を図った[5]。

2006年（平成18年）3月17日に、開廟した横浜媽祖廟は開港から150周年を迎える横浜の新しい観光スポットとして横浜中華街に誕生した、中華民国・台湾最初の官建の台南市大天后宮より分霊された。媽祖は140年前に清国領事館と関帝廟に祀られていたとの記述が残されており、横浜中華街では古くから信仰を得ている。

2007年（平成19年）から2008年（平成20年）にかけては中華人民共和国製品の安全性問題、中華人民共和国産食品の安全性が世界的に大きな問題となり、中華街でも風評被害が原因で売り上げが減少した[6]。

公道を利用した不法なビラ配り、栗販売、露店を改善するため、2009年（平成21年）7月1日より街づくり団体連合協議会が定めた「街づくり協定」のルールに基づいたパトロールが横浜中華街発展会協同組合によって開始され、安心して来街者が楽しめる環境作りに取り組んでいる[7]。一方、中華街発展会に加入していない新しい店も存在しており、全ての中華街の経営者の間で理想像が共有されているわけではない[8][9]。