証券コードによる業種は、基本的には総務省が定める「日本標準産業分類」に準拠している（業種コードは異なる）が、平成14年3月改訂による変更が反映されていないため、牛丼店やファミリーレストランチェーンといった、いわゆる外食産業や、旅館やホテルといった宿泊業が、それぞれ以前の項目である小売業（卸売・小売業、飲食店）やサービス業の分類に入れられている（いずれも平成14年3月改訂の「日本標準産業分類」では「飲食店、宿泊業」という大分類として独立）など、一部異なる部分もある。

業種という場合は、おおよそこの区分の中分類をいうことが多い。

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業種業種コード
大分類中分類
水産・農林業水産・農林業0050
鉱業鉱業1050
建設業建設業2050
製造業食料品3050
繊維製品3100
パルプ・紙3150
化学3200
医薬品3250
石油・石炭製品3300
ゴム製品3350
ガラス・土石製品3400
鉄鋼3450
非鉄金属3500
金属製品3550
機械3600
電気機器3650
輸送用機器3700
精密機器3750
その他製品3800
電気・ガス業電気・ガス業4050
運輸・情報通信業陸運業5050
海運業5100
空運業5150
倉庫・運輸関連業5200
情報・通信業5250
商業卸売業6050
小売業6100
金融・保険業銀行業7050
証券、商品先物取引業7100
保険業7150
その他金融業7200