「ニコポン宰相」[4][注釈 2]の異名を持つ。通算首相在職日数は、2,886日（2023年4月現在、安倍晋三に次ぐ歴代2位）。第3次内閣は第一次護憲運動を受けて退陣し、同年に病没した[6][7][8]。
概説

長州藩士。幼名は寿熊（ながくま）、左中（さちゅう）。号は海城（かいじょう）。諱は清澄（きよずみ）。毛利家の庶流で重臣であった桂家の出身で、大江広元や桂元澄などの子孫にあたる。

戊辰戦争に参加し、明治維新後、横浜語学学校で修学し帝政ドイツへ留学。帰国後は山縣有朋の下で軍制を修学した後に陸軍次官、第3師団長、台湾総督を歴任した後、第3次伊藤内閣、第1次大隈内閣、第2次山縣内閣、第4次伊藤内閣で陸軍大臣を務めた。

明治34年（1901年）6月2日、内閣総理大臣に就任、第1次桂内閣発足。日英同盟を締結し、日露戦争で日本を輝かしい勝利に導いた。西園寺公望と交代で首相を務め、「桂園時代」（けいえんじだい）と呼ばれた。大正2年（1913年）2月20日に辞任する（第3次桂内閣総辞職）までの内閣総理大臣通算在職日数は「2,886日」で、その後の百年以上にわたり日本の憲政史上最長となった。戦前戦後を通じて永らく歴代一位となる総理大臣在職日数であったが、令和元年（2019年）11月20日に第90・96・97・98代内閣総理大臣安倍晋三が「2,887日」となり在職記録を更新された[9]。

明治33年（1900年）9月15日には、拓殖大学の前身である台湾協会学校を創立している。また、現在の獨協中学校・高等学校の前身である獨逸学協会学校の2代校長を明治20年（1887年）4月から同23年（1890年）7月まで務めた。第2次桂内閣時には韓国併合も行った（朝鮮の歴史：大韓帝国→日本統治時代の朝鮮）。
生涯
誕生から戊辰戦争まで長州藩士時代の桂

長門国阿武郡萩町、萩城下平安古（ひやこ、現・山口県萩市平安古）にて、長州藩士・桂与一右衛門（代官、125石[10]。）の二男[10]として生まれる。

幼少時に阿武郡川島村（現・萩市川島）に移り、万延元年（1860年）には藩の西洋式操練に参加して鼓隊に編入される。当初は選鋒隊に編入されたが、元治元年（1864年）、禁門の変などにより藩が存亡の窮地に立たされる中、7月に世子毛利元徳の小姓役となる。第2次長州征伐では志願して石州方面で戦う。

戊辰戦争では奥羽鎮撫副総督澤為量の参謀添役や第二大隊司令として奥羽各地を転戦し、敵情視察や偵察任務、連絡役など後方支援に従事した。秋田戦争では、まず庄内戊辰戦争春の陣で負け、奥羽列藩同盟の成立を許し、その後弘前藩に入藩することを拒否され、東北諸藩を説得できないふがいなさに能代では自殺も考えたものの、なんとか久保田藩を新政府側に寝返らせることに成功する。その後、7月11日金山の戦いで仙台藩軍に壊滅的な打撃を与え、新庄藩を寝返らせることに成功するものの、14日には人数では勝っているはずの新庄の戦いで酒井吉之丞率いる庄内藩軍に負け、庄内藩や仙台藩相手に、新政府軍の増援が到着するまで延々久保田藩内で撤退戦を行わざるを得なくなった。戦後は軍功が評されて賞典禄250石を受けている。彼の部下は約200名だったが戦死者が41名、負傷者が53名もいた。非常に高い死傷率といえるが、隊長の桂はかすり傷1つ負わなかったという。
明治維新後

明治3年（1870年）8月、桂は帝政ドイツに留学した。但し、賞典禄を元手にした私費留学であったことから現地での生活はかなり苦しく、ヨーロッパ使節団のためドイツへ来訪した木戸孝允を訪ね、官費留学への待遇切り替えを依頼している。木戸は桂の叔父・中谷正亮とは親しくしていたため、中谷の甥である桂にも目をかけていた。だが、木戸は帰国した明治6年（1873年）7月、政争の合い間に桂のために切り替え手続きを行ったものの、桂は10月半ばに留学を打ち切って帰国した。

明治19年（1886年）、伊藤博文内閣は、陸軍の軍制改革に当たって、経費節減を命じた。陸軍省は現役兵の帰休（予備役化）による縮小と、代人料（一時期導入されていた、金納による徴兵免除）制度の復活で、経費節減を実現しようとした。桂はこれに反対する目的で、川上操六、川崎祐名と連名で、大山巌陸軍大臣宛に「軍政上改革に就き建議書」を提出した（公爵桂太郎伝. 乾巻 - 『公爵桂太郎伝　乾巻』　pp.411-416）。桂らの主張は、以下の内容だった。

現役兵の帰休で節減できるのは「僅少の金額」であり、経費節減には抜本的な軍制改革が必要である。

軍隊の目的は二つある。第一は、「單に敵國の襲来を防禦」し、局外中立を守るための目的で、欧洲の二等国の目的はこれである。

第二は、「大いに武威を輝かし」、他国の干渉を受けずに「他働の兵を養ふ」目的で、欧洲の（多数の植民地を支配している）一等国の目的はこれである。

本邦の軍制の目的は、「決して此第一に止まらず」第二の目的がある。欧洲の諸強國は、徴兵の任期は3-5年で、十分な教育を行って非常時に備えている。徴兵の途中で兵を帰休させてしまえば、十分な教育を施せず、帝國は二等国に甘んじるしかない。

代人料を復活させれば、「資産品行あるもの」はみな徴兵免除を選ぶから、兵士の質が低下する。

兵士の帰休と代人料復活が「大いに不可」なのは、一等国の軍制を二等国に後退させるばかりか、「未開の地位に退却」させてしまうからである。

他省庁の手前、どうしても経費節減を免れないのなら、東京湾海防予算削減などを行うべきである。

大山は桂らの建議書に賛同したが、行政整理のためにさらなる調査を命じたという。
首相就任束帯を着用した桂
日清戦争後

日清戦争には名古屋の大日本帝国陸軍第3師団長として出征した。その後、台湾総督を経て、第3次伊藤内閣で陸軍大臣になり、続く第1次大隈内閣に次ぎ、第2次山縣内閣でも陸相とともに山縣の参謀格を務め、明治33年（1900年）に発生した義和団の乱では中国に軍を出動させた。8月に動乱は終結したが、複雑な国際関係の中での出兵と国内の政争に心労を感じた桂は中央から距離を取るために転地療養に入った[11]。10月に第4次伊藤内閣が成立すると桂は離職の意思を示したが、明治天皇に一旦は慰留された。