東映ビデオ
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レンタル方式の普及でソフト不足が予想されたことから1989年3月、『クライムハンター 怒りの銃弾』を皮切りに東映Vシネマとしてオリジナルビデオを量産し、大ヒットを記録[2][5][181]オリジナルビデオ代名詞になるほど大きな成功を収め[2][5][182][183][184]、実質的なオリジナルビデオ(OV)生みの親になった[51][185]。Vシネマの成功は東映ビデオが長年積み上げてきたビデオ市場での実績と先見性が結集した成果でもあった[5]

1989年6月、東映ビデオの社長が今田智憲から渡邊亮徳にバトンタッチされる[57]。渡邊は東映本社ビデオ事業部長と兼任[57]
1990年代

通信カラオケの登場は1992年夏で[143]、東映ビデオがパイオニア、JHC、日光堂の4社で共同開発した「BeMAX'S(ビーマックス)」は1995年2月発売と遅れをとった[143][186]。後発になったため、当時の岡田茂会長と高岩淡社長から「売れゆき見通しは大丈夫なのか」と心配された[143]。BeMAX'Sはソフト8千曲の制作をパイオニア以外の3社で行い[143]、計22億円の投資で1社負担が7億円強だった[143]

1992年Vアメリカ第1作を発表[2][187]

1989年から東映ビデオの社長を務めていた渡邊亮徳が1995年の税務調査で度を超えた会社のカネの使い込みが発覚し、東京国税局が東映ビデオに税務調査に入る事態になったため、渡邊が責任を取り1996年4月、東映ビデオの社長他、東映の全ての役職を辞任した[188][189]。東映ビデオの渡邊の後任社長は高岩淡東映社長が兼任[189]。また1996年6月27日に行われた東映第37期定時株主総会終了後の取締役員会で、渡邊亮徳東映副社長の後任東映副社長に泊懋東映動画社長が昇格[190][191][192]。泊がテレビ、ビデオ、映画、教育の各事業部門統括となり、映像部門を全て統括することになった[190][191]。東映第73期(1995年4月?1996年3月)売上高898億7,300万円、前期比2.8%減[192]。うちビデオ事業は売上高180億9,800万円、前期比14.4%減と[192]、レンタル市場が業者間の過当競争と廉価傾向により売上が低迷[192]。通信カラオケが主流商品として急成長する一方、通信カラオケの移行が他社と比べ後発であったことから減収を余儀なくされた[192]。また従来のパッケージ型カラオケの低落が顕著になるなど厳しい様相となった[192]。東映第76期(1998年4月?1998年9月)ビデオ事業は売上高64億7,875万円、前期比10.8%減[193]。カラオケが60億円の不良債務を抱え込んで危機を迎える[193]
2000年代

2000年秋から大手映画会社で初めて、本格的にDVDのリリースをスタート[194]

日本経済が不況の中、2003年のソフト市場はバブル期の1991年を抜く3,400億円前後の売上げを記録[195]。ハードの普及やソフトの低価格化でVHSからDVDへのメディアシフトが急速に進んだ[195]。東映ビデオが2003年末に発売した『バトル・ロワイアルII 鎮魂歌』がセルDVD、レンタルを含め、各種DVDが初回出荷が18万本を売り上げた[195]
2010年代
沿革

1965年10月16日 - 東映芸能株式会社(旧)設立。


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出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)
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