東映ビデオ
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8ミリ映像部は1965年6月に三協精機、横浜シネマの協力を得て、トーキーの8ミリ映写機を独自に開発する等[4]、1960年代に8ミリ映写機を自社製作し全国に販売した[5][6][38]。当時の学校用教材の市町村ライブラリーはすべて16mmフィルムだったが、それを8ミリの学校ライブラリーに置き換えようというのが東映の狙いであった[4]。この部署が1967年2月、教材本部教材映機営業部になった[6]。部員はその後もビデオ一筋の道を歩み[38]、いずれも東映ビデオの専務を務めた小林秀次と小黒俊雄ら三人で、これが東映ビデオの母体である[5]。当時の8ミリはほとんどが業務用で学校面での需要が大きかったが[5]、テレビが普及し始めると学校面での需要は減少し[4]、主な販路は遠洋航海の原油タンカーや貨物船などの乗員の娯楽慰安用に限られるようになった[4][5][6]。それらの船舶は遠洋に出るとすぐに日本のテレビは入らなくなり、何ヵ月も寄港しないため8ミリが良く売れた[6]。ところがオープンリール式のビデオテープレコーダ（ビデオデッキ、VCR、VTR）[39]が発売されると8ミリはさっぱり売れなくなった。それで映機営業部でビデオの研究を始めたが、映画会社では研究にも限界があった[6]。1969年までの家庭用ビデオテープレコーダは、家庭用といってもカセット型はまだ開発途上であったため[40]、オープンリール式のモノクロで、本体20?30万円、専用小型テレビカメラ、モニターテレビを含めると50万円以上[41][42]、テープも一巻が3万円と高価だった[42]。ハード（機器）もソフト（テープ）も高価なこの時代に、8ミリや初期のビデオの"一般の"購買層は、手元に置いて自分の所有物にしたいという心理を持つコレクターのような人たちであった[5][43]。特に1970年前後に個人でVTRを所有するケースは極めて稀であった[44]。1960年代も終わりかけの1969年10月29日、ソニーが最初のカセット式、しかもカラーの「ソニーカラービデオプレーヤー」を発売した[40][45]。このソニーのカセット式発売は東映は勿論、映画関係者を驚かせた[6]。機械も大きく値段も高価で家庭にはすぐは普及しなかったが[40][46]、ビデオという未来産業への期待から、1970年1月19日発足のフジポニーを皮切りに、1970年1月に東映を退社した今田智憲が設立に参加した日本クラウン・日本テレビ共同出資のユニオン映画が2月10日に発足されるなど[47][注釈 6]、放送局や映画界、レコード業界、広告業界、出版業界など、映像に関わる企業が3日に一社、計200社といわれたビデオ関連会社を設立する百花繚乱時代となった[18][47][49][50][51][52][53]。ビデオ産業で先頭に立っていたのはポニーとフジテレビとニッポン放送などのフジサンケイグループであったが[50]、東宝は最初はソニーと提携し研究を始め[18]、松竹は将来ビデオが普及すれば音楽出版が窓口になると踏み、毎日放送と中央音楽出版（現・松竹音楽出版）を設立し、松竹、東映、大映、日活もそれぞれ委員会を組織して研究を進めた[52]。
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出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』
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