1986年にはオリジナルビデオアニメ『東映Vアニメ』、1989年にはビデオ用映画『東映Vシネマ』の製作を開始。映画、アニメ、テレビシリーズ、東映Vオリジナルのみならずドキュメンタリー、音楽、スポーツ、カラオケ、教材用ビデオなど、月40タイトルにわたり発表している。また通信カラオケにも力を入れており、かつては業務用カラオケ機器「東映BeMAX'S」を保有していたが、2004年に同機種の権利をBMBに譲渡した後は、背景映像（BGV）コンテンツの提供が主になっている。

東映が出資。資本金2,700万円。所在地は東京都中央区築地1丁目12番22号。

当社のみの特長として、映画作品のビデオグラムのパッケージには、必ず「全国劇場公開作品」を四角で囲った表記が入っている。同業他社は基本的にこの表記を使用していないため[注釈 5]、商標登録はされていない。

東映が発売元のビデオグラムは、名義上は「発売元・東映ビデオ 販売元・東映」と、東映の意向でこの表記にする逆転現象が起こっているため、ビデオ販売部門を直接持たない東映においての影響力が高いことがうかがえる。
歴史
設立経緯

1961年、東映教育映画部は世界に先駆けトーキーの8ミリ映写機の開発・事業化に成功[37]。1962年4月、東映教育映画部から独立し8ミリ映像部が設置された[6][4]。8ミリ映像部は1965年6月に三協精機、横浜シネマの協力を得て、トーキーの8ミリ映写機を独自に開発する等[4]、1960年代に8ミリ映写機を自社製作し全国に販売した[5][6][38]。当時の学校用教材の市町村ライブラリーはすべて16mmフィルムだったが、それを8ミリの学校ライブラリーに置き換えようというのが東映の狙いであった[4]。この部署が1967年2月、教材本部教材映機営業部になった[6]。部員はその後もビデオ一筋の道を歩み[38]、いずれも東映ビデオの専務を務めた小林秀次と小黒俊雄ら三人で、これが東映ビデオの母体である[5]。当時の8ミリはほとんどが業務用で学校面での需要が大きかったが[5]、テレビが普及し始めると学校面での需要は減少し[4]、主な販路は遠洋航海の原油タンカーや貨物船などの乗員の娯楽慰安用に限られるようになった[4][5][6]。それらの船舶は遠洋に出るとすぐに日本のテレビは入らなくなり、何ヵ月も寄港しないため8ミリが良く売れた[6]。ところがオープンリール式のビデオテープレコーダ（ビデオデッキ、VCR、VTR）[39]が発売されると8ミリはさっぱり売れなくなった。それで映機営業部でビデオの研究を始めたが、映画会社では研究にも限界があった[6]。1969年までの家庭用ビデオテープレコーダは、家庭用といってもカセット型はまだ開発途上であったため[40]、オープンリール式のモノクロで、本体20?30万円、専用小型テレビカメラ、モニターテレビを含めると50万円以上[41][42]、テープも一巻が3万円と高価だった[42]。