東映ビデオ
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^ 1972年11月7日設立。資本金500万円、本郷武郎社長[11]。岡田茂東映社長が1972年6月に映画会社で初めて事業部制を敷いて[23][24][25][26][27]、関連事業室を作った際、各部の高年齢層を集め、定款を変更してパチンコ屋や麻雀、その他各種風俗営業、サラ金業、ゲームセンター、葬祭業、喫茶店などをやるために作った会社で[23][25][28][29][30]、東映の多角経営をアピールするフラグシップのような会社であった[9][21][29]。
^ 資本金700万円[11][31]。東盛商事の営業の一部、金銭貸付業は東映芸能の子会社として新設された東盛商事株式会社（資本金300万円、相原芳男社長）で営業した[11][21]。東映芸能株式会社は、代表取締役社長・岡田茂、代表取締役副社長・渡邊亮徳、常務取締役・相原芳男、取締役:児玉浩嗣、白浜汎城、浜田静亮、石田人士、後藤田実夫・鈴木常承、松香修、本郷武郎、監査役・大川毅・川口文雄[11][21]。この会社は東映芸能と東盛商事の仕事を合わせただけでビデオ関連の業務は行わない[11]。東映芸能も東盛商事もビデオとは直接は関係はなく、この二社が合併したのは、不採算部門の整理、赤字対策のためで東映ビデオとは関係がない[23][30][32]。
^ 代表取締役社長・岡田茂[34]。東映芸能株式会社はビデオ事業を行わないため[11][21]、実質的に東映ビデオ株式会社と東映芸能株式会社をここで合併されたものと見られる。
^ ODS先行上映が行われたライツキューブなどの他社制作のOV（例：日本のやくざ抗争史）やOVA（例：文学少女メモワール）で一部使用している。
^ ユニオン映画発足時の記者会見で、テレビ映画や企業タイアップ映画の製作の他、ビデオ・カセット事業を足場に新しい情報企業体を目指すと発表された[48]。
^ 2000年代に入るとDVDの売り上げが急増[63][64]。ビデオソフト市場は2004年に3721億6,000万円（日本映像ソフト協会調べ）を記録したのがピークで、以降は年々下降した[51][65]。配信が主流になった2010年代の状況を考えると「ビデオ5000億円産業」が達成される可能性は低い。アメリカは1990年代半ばにビデオの売り上げが約1兆円になったとされる[66]。
^ 1973年5月30日、東映ビデオ株主総会で選任された新役員は以下の通り。代表取締役会長・岡田茂、代表取締社長・今田智憲、常務取締役・小林秀次、取締役・本田勝・畑種治郎・上田昶・池田治喜、監査役・大川毅・川口文雄[126]。
^ 東北新社とスター・チャンネルは、後に2021年9月8日、ウォルト・ディズニー・ジャパンとの間でブランド・ライセンス契約を締結した[174]。
^ 1995年のビデオ市場のシェアはポニー、ビクターエンタテインメントに次いで三位。四位タイム ワーナー エンターテイメント ジャパン、五位ブエナ ビスタ ジャパン[178]。1990年前後は東映Vシネマの大成功もあって東映ビデオは洋画メジャービデオ会社に唯一、対抗したが[66]、1990年代はディズニー映画や『ジュラシック・パーク』などの洋画アニメ、大作のレンタル・セルビデオ市場が拡大し[178][66]、有力な洋画ソフトを持たない東映ビデオはシェアを落とした[178][66]。1990年代後半はディズニーを持つブエナ・ビスタの一人勝ち状態になった[66]。
^ LD版での協力は東映ビデオ株式会社である。
^ マドンナが歌手デビュー前の18才時の1979年にコロンビア大学の学生によって撮影された[197]。スーパー8mmで撮られたカウンターカルチャー末期の典型的な映研映画[197]。日本での爆発的なマドンナ人気に目を付けた東映ビデオが買い取って、『マドンナ in 生贄』と日本語タイトルを付けてビデオ化し、1985年秋に日本でビデオ発売した[197]。マドンナの〇を少しだけ含む[197]（TE-B812、60分、価格9800円）[197]。
^ 中東・カタールのBeINメディア・グループとの合弁。
^ 2005年10月以前のディメンション・フィルムズ作品も含む。
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出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』
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