政府による災害名統一以前に使用されていた、震災の主な名称として以下のものがある。「大震災」だけではなく、「大地震」や「巨大地震」も震災を指して使われていた。

「東日本大震災」 - 『朝日新聞』[20]、時事通信社[21]、ウェザーニューズ[22]、共同通信社[23]、共同通信の配信加盟社・並びに配信契約社（産経新聞[24]、『東京新聞』[25]と『中日新聞』[26]、『毎日新聞』[27]、『日本経済新聞』（3月19日朝刊から）[28]）、フジテレビ[29]、TBS[30]、テレビ朝日[31]、日本テレビ（3月25日から）[32]、テレビ東京[33]、TOKYO FM[34]、BS11デジタル

「東北関東大震災」（とうほくかんとうだいしんさい） - NHK[35][36][37]、中央共同募金会[38]

「3.11大震災」（さんてんいちいちだいしんさい） - 『河北新報』（「東日本大震災」と併用で3月14日から）[39]

「東北沖大地震」（とうほくおきだいじしん） - 『毎日新聞』が地震当日から3月14日まで使用[40]

「東北・関東大地震」（とうほくかんとうだいじしん） - 共同通信社[41]、『東京新聞』[42]など加盟社が地震当日の3月11日（翌12日朝に配達された朝刊やWeb公開された記事を含む）に使用

「宮城・茨城沖大地震」（みやぎいばらきおきだいじしん） - 日テレNEWS24が地震当日から3月12日まで使用[43][44]

「東日本巨大地震」（ひがしにほんきょだいじしん） - テレビ朝日（地震発生直後から暫定的に使用）、『読売新聞』（ヤマト運輸CM）[45]

「東日本大地震」（ひがしにほんだいじしん） - 日本テレビが地震当日から3月24日まで使用。TOKYO FM、BS11デジタルも使用

「東北大震災」（とうほくだいしんさい） - その他の一部メディアや個人が使用

閣議によって震災の名称が決定したので、日本赤十字社の義援金受付口座名も変更された。

また、地震とそれに伴う津波に対して、地元紙を中心に一部で「明治三陸地震」「明治三陸津波」や「昭和三陸地震」「昭和三陸津波」にならい「平成三陸（大）地震」「平成三陸（大）津波」の呼称を使用している[46][47][48]。ただし、政府など公的機関が定めた名称ではない。
被害

映像外部リンク
地震の発生から津波の到達まで（提供：一般社団法人大船渡津波伝承館） - 岩手県公式動画チャンネル

この地震により、場所によっては波高10メートル (m) 以上、最大遡上高40.1mにも上る巨大な津波が発生し、東北地方と関東地方の太平洋沿岸部に壊滅的な被害が発生した[49][50]。また、巨大津波以外にも、地震の揺れや液状化現象、地盤沈下、ダムの決壊などによって、北海道南岸から東北地方を経て東京湾を含む関東南部に至る広大な範囲で被害が発生し、各種インフラが寸断された。カメラ付き携帯電話・スマートフォンなどの普及で数々の映像や写真が克明に記録され、沿岸部の街を津波が襲来し破壊し尽くす様子や、福島第一原子力発電所におけるメルトダウン発生は、全世界に大きな衝撃を与えた。

2023年（令和5年）3月1日時点で、震災による死者・行方不明者は2万2318人、建築物の全壊・流失・半壊は合わせて40万6067戸[4]が公式に確認されている。震災発生直後のピーク時においては避難者は約47万人[51]、停電世帯は800万戸以上[52]、断水世帯は180万戸以上[53]などの数値が報告されている。復興庁によると、2024年2月1日時点の避難者などの数は2万9328人となっており[54]、避難が長期化していることが特徴的である。

津波による浸水面積 - 561km2[55]

津波被害農地 - 2万1476ha（宮城14,341ha、福島5,462ha、岩手725haなど）[56]

漁船被害 - 2万8612隻[57]

漁港被害 - 319港[57]

日本国政府は、震災による直接的な被害額を16兆円から25兆円と試算している[58]。この額は、被害が大きかった岩手・宮城・福島の3県の県内総生産の合計に匹敵する（阪神・淡路大震災では兵庫県1県の県内総生産の半分ほどであった）。世界銀行の推計では、自然災害による経済損失額としては史上1位としている[59]。