当該地域を震源とする大地震は周期性があり、21世紀前半にも次の地震が発生する可能性が高いとされている。政府の地震調査研究推進本部の予測によると、2018年（平成30年）1月1日時点の発生確率は30年以内で70 - 80%、50年以内で90%程度以上とされている[18]。
内閣府の中央防災会議に設置された「東南海・南海地震等に関する専門調査会」では、地震とともに大津波の発生規模の予測と対応について調査を行っている。東南海・南海地震等とされているのは、過去の南海地震の発生時期が東南海地震と接近しており、両地震（加えて東海地震）が連動していると指摘されているためである（東海・東南海・南海地震参照）。
これらの地震により、富士山の噴火の原因になったと思われる事例がある（宝永地震・宝永大噴火）。 2016年4月1日、三重県南東沖の深さ29kmのプレート境界を震源とするM6.5、最大震度4の地震が発生した[20][21][22]。東南海地震の想定震源域でM6以上のプレート境界型地震が発生するのは昭和東南海地震の余震が収まって以降初めてだった[23]。気象庁の地震予知情報課ではこの地震後、地震活動を注視していたが[23]、気象庁から公式に特別な情報が出たり記者会見が開かれたりすることはなかった。東海地震の予兆の可能性がある現象を観測したときには東海地震に関連する情報が発表されるが、東南海地震の震源域は評価対象ではなく、東南海地震に対して警戒を呼び掛ける仕組みもなく、発表されなかった[23]。 2004年9月5日には三重県南東沖でM7.4、M7.1の地震（紀伊半島南東沖地震）が発生しているが、これはプレート内部の地震である。深発地震としては1906年1月21日に三重県沖の.mw-parser-output .geo-default,.mw-parser-output .geo-dms,.mw-parser-output .geo-dec{display:inline}.mw-parser-output .geo-nondefault,.mw-parser-output .geo-multi-punct,.mw-parser-output .geo-inline-hidden{display:none}.mw-parser-output .longitude,.mw-parser-output .latitude{white-space:nowrap}北緯34度 東経137度 / 北緯34度 東経137度 / 34; 137
観測体制
陸上：気象庁、防災科学技術研究所（高感度地震観測網）、産業技術総合研究所（地下水総合観測ネットワーク）[19]などによる観測ネットワーク。
DONET - 防災科学技術研究所が運用管理する、地震と津波を常時観測監視するための観測監視システム。陸上観測点より10数秒早く検知し被害を最小限に抑えるための警報を発する。
想定震源域内で発生した主な地震
関連文献
宮坂五郎・市川一雄「戦争が消した諏訪“震度6”-昭和19年東南海地震を追う-」信濃毎日新聞社 ISBN 4784092013
中日新聞社会部編「恐怖のM8-東南海、三河大地震の真相」中日新聞社開発局出版開発部 ISBN 4806201405
NHK名古屋制作（放送番組）：シリーズ 証言記録 市民たちの戦争「封印された大震災 愛知県半田市」
羽鳥徳太郎「明応7年・慶長9年の房総および東海南海道大津波の波源」『東京大学地震研究所彙報』第50巻第2号、東京大学地震研究所、1976年1月、171-185頁、doi:10.15083/0000033244