東急電鉄の駅別乗降人員上位15位（2022年度）[99]順位駅名路線名人数
（人）前年比
（%）前年
順位前年人数
（人）所在地備考
1渋谷駅■東横線
■田園都市線936,944 13.11828,303東京都渋谷区日本の私鉄で最多。東横線は副都心線、田園都市線は半蔵門線の直通人員含む。各社局線総合では日本・世界第4位
2横浜駅■東横線308,749 12.22275,095横浜市西区みなとみらい線の直通人員含む。各社局線総合では日本・世界第5位
3目黒駅■目黒線223,329 11.93199,638東京都品川区南北線・三田線の直通人員含む
4溝の口駅■田園都市線
■大井町線183,756 8.24169,774川崎市高津区 
5武蔵小杉駅■東横線
■目黒線181,761 9.65165,898川崎市中原区 
6日吉駅■東横線
■目黒線
■東急新横浜線179,320 17.06153,266横浜市港北区2023年3月18日に東急新横浜線が開業
7中目黒駅■東横線155,782 11.17140,240東京都目黒区日比谷線の相互乗換人員含む
8蒲田駅■池上線
■東急多摩川線137,178 6.48128,868東京都大田区 
9二子玉川駅■田園都市線
■大井町線133,086 11.59119,348東京都世田谷区 
10自由が丘駅■東横線
■大井町線125,004 7.710116,068東京都目黒区 
11三軒茶屋駅■田園都市線
（■世田谷線）124,990 13.412110,173東京都世田谷区世田谷線の乗降人員は含まない
12長津田駅■田園都市線
■こどもの国線121,817 9.311111,495横浜市緑区こどもの国線と田園都市線との相互乗換人員含む
13あざみ野駅■田園都市線112,644 8.813103,563横浜市青葉区 
14菊名駅■東横線111,040 10.814100,255横浜市港北区 
15大井町駅■大井町線105,157 8.31597,074東京都品川区 

労働組合

有価証券報告書によれば、労働組合の状況は以下の通り[100]。

名称上部組織
東急労働組合日本私鉄労働組合総連合会

提携など

乗り入れ鉄道事業者

東京地下鉄（東京メトロ） - 副都心線・半蔵門線・南北線の3路線がそれぞれ、東横線・田園都市線・目黒線に乗り入れ。また、東急東京メトロパスを発売している。過去には日比谷線も東横線に乗り入れていた。

東武鉄道 - 東京メトロ半蔵門線を経由して、伊勢崎線・日光線が田園都市線に、東京メトロ副都心線を経由して、東上本線が東横線と相互乗り入れ。

横浜高速鉄道 - 東横線と相互乗り入れなど。

埼玉高速鉄道 - 東京メトロ南北線経由で目黒線と相互乗り入れ。

東京都交通局（都営地下鉄） - 目黒線と都営三田線が相互乗り入れ。

西武鉄道 - 東京メトロ副都心線を経由して、西武秩父線・池袋線・西武有楽町線が東横線と相互乗り入れ。

相模鉄道 - 目黒線・東横線が相互乗り入れ。なお、相鉄が2023年2月17日に出したプレスリリース内での相鉄線内の時刻表によると、相鉄本線の西谷駅 - 横浜駅間でも東急車による運用が設定される[101]。


京浜急行電鉄 - 蒲田駅（東急）と京急蒲田駅とを繋ぐ、新空港線（蒲蒲線）計画がある。

京成電鉄 - 東急（当時は目黒蒲田電鉄）に合併された「池上電気鉄道」とはかつて兄弟関係にあった。その後も昭和初期まで東急とはライバル関係にあった。

首都高速道路グループ - 東急と伊豆急行と共同で、道路の保守管理技術を鉄道向けに応用[102]。

JALグループ - 2006年春から提携クレジットカードを発行。

am/pm - 東急を加盟店開拓・管理事業者としてPASMOを電子マネーとして導入

ソウル特別市都市鉄道公社 - 2012年3月、鉄道事業に関する交流と協力を促進する基本合意書に調印[103]。

主要グループ企業「東急グループ」を参照
脚注[脚注の使い方]
注釈^ 東急の単体売上高は2473億3300万円、営業キロ数は97.5km。一方、東京地下鉄の単体売上高は3320億800万円、営業キロ数は192.1kmである（2011年度）。
^ 田園都市株式会社が都市開発の基本理念として、「1時間以内に都会の中心部に到着し得べき交通機関を有すること」「電信、電話、電灯、ガス、水道などの完整させること」「病院、学校、倶楽部等の設備あること」「消費組合の如き社会的施設も有すること」などを当時から挙げており、住宅分譲だけでなく、住民の利便性向上のための生活基盤整備をめざしていた。- 『田園都市案内パンフレット』田園都市株式会社、1922年（大正11年）
^ 堤家は、国土計画（後のコクド、株式非上場、2006年プリンスホテルに吸収合併され解散）を名義株（株式の虚偽記載）により支配して相続税を払わず、そのコクドの子会社であった西武鉄道の株の過半数を、これも名義株を使い実効支配することにより西武鉄道グループを私物化していた。
吉野源太郎『西武事件「堤家」支配と日本社会』日本経済新聞社、2005年5月20日。
安西巧『西武争奪-資産2兆円をめぐる攻防』日本経済新聞社、2006年4月20日。
^ 「コクド株や西武株を信頼出来る人々に、分散して持たせておいて、後で義明の元に全部戻してもらったのであった」「堤康次郎は選挙に金を注ぎ込まなければならないと考えた。陸運局の公聴会を利用して、選挙民を動員して公聴会に連れて行き、その謝礼という名目で金を渡した」株式の名義株（虚偽記載）の方法や選挙における買収の方法が西武の専属弁護士によって具体的に書かれている。 - 中島忠三郎『西武王国?その炎と影』サンデー社、2004年12月10日。
^ 五島は資本による会社支配は行わなかったため、ファミリー企業（同族経営企業）ではなかったが、池上電鉄、玉川電鉄、京浜電鉄、京王電軌などの会社を、あたかも札束（資本）をもって白昼強盗を働くように買収し「強盗慶太」と異名を頂戴した。 - 『私の履歴書』第一集（日本経済新聞社、1957年2月10日） P20。