東京国際映画祭
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審査の席上で「少しでも多くの監督にチャンスを」などと[83]妙な策略が行われ[2][84]、賞金は150万ドルではなく、75万ドル(1億8000万円)に突如変更され[2][84][85]、二位の『At』と三位の『止った時間』に残りの金額を分配した[83][86]。相米は「次回作は武田泰淳の『富士』をやります」と話したが[76]、賞金を『光る女』の製作に充てた。「ヤングシネマ85」は国内外の映画人から高い評価を受け[72]、審査委員長だったデヴィッド・パットナムも「世界の若手を育てるために賞金を出すという発想に、これぞ時代を感じさせる映画祭だと感心した」と評した[75]。企画は「映画企画」の部会のメンバーの中に映画祭の否定論が多く[46]、やるなら「何かユニークな目玉がないか」となり、メンバーで話しているうち、誰かがこの企画を挙げたという[46]
資金調達

岡田が1980年に渋谷を本拠に置く東急レクリエーション社長にも就任しており、渋谷を文化都市、文化エリアとして大いにイメージアップを図ろうと渋谷を開催地に決めた[19]NHKホール使用の許可も取り、連動すれば大きなイベントを組めると構想し、町ぐるみで映画祭に参加してもらうことになった[19]。岡田の予想通り、開催に向け動き出すと外務省から「通産省主導型の映画祭はおかしい」とか、文化庁は「映画祭、フェスティバルという名前はわれわれの所管だ」などとクレームを付けてきたが[19]、これらは瀬島でないと解決できない問題であった[19]カンヌベルリンヴェネツィア世界三大映画祭は、政府から物心両面の手厚い支援を受けていたが[22]、日本政府にそれは期待できないため[22]、独力で民間から資金を集めた[22]。このため大部分は企業の協力に依存せざるを得ず、スポンサーの名が目立つ商業主義などと批判された[22]。映画祭を国際的に宣伝するためには、できるだけ多くの映画人、ジャーナリストを招待することが必要で、財政が充分でないと招待者数を限定せざるを得なくなり「これでは国際映画祭ではなく、国内映画祭だ」と陰口をたたかれるからである[22]。事務局で働く人の大半を映像の関係者にボランティアをお願いした[22]。運営資金は5億円と算段し[23]、資金調達の目途はついたが、寄付金などは税金を取られて実際は2億5000万円ぐらいしか使えないことが分かり、それなら財団でやろうと考え、東京都が財団を持っていることを知り、これを使おうとしたら政治問題化する可能性があると都の副知事から反対された[19]。このため新しく独自の財団を作ったが、許可が降りるまで一年以上かかるとされたが、これも瀬島の力を借りて短期間で許可を降ろさせた[2][19]


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