日本の自動車（二輪・四輪）メーカーの中では知的財産権に関する取り組みが早く、1980年代以降、ホンダ車を製品化したプラモデル・ミニチュアカーにはパッケージに「本田技研工業承認済」（現在は二輪・四輪どちらかのマークおよびHonda Official Licensed Productの組み合わせ）の表記が記載されるようになった。これは創業者の宗一郎が「ウチの車を製品化するときは、できる限り似せて作って欲しい」と発言したことにも由来する。ゲームについては、一般車両が混在して走るレーシングゲーム（首都高バトルシリーズなど）には版権を許諾していなかったが、2017年に登場したスマートフォンゲーム「首都高バトルXTREME」で初めて、アザーカーが登場するゲームに収録された。このほか、2024年1月26日より松竹系にて公開された劇場用アニメ映画『機動戦士ガンダムSEED FREEDOM』には本作の主人公であるキラ・ヤマトの所有するバイクとしてゴールドウイングとHAWK 11が劇中に登場するため、エンディングのスタッフロールに”協力”として当社がクレジットされた[21]。

また、ASIMOを開発・製造していることから、自動車がロボットに変形する作品での使用には一定の制約を設けており、「トランスフォーマー バイナルテック」ではロボット変形時に装備させる道具を武器としないことでホンダ車の商品化に漕ぎ着けた経緯がある[注釈 5]。また、2012年から商品展開された「超速変形ジャイロゼッター」でも、日本の自動車メーカーの車両が多数登場する中で一台も登場しなかった[22]。これについてホンダ側は「イメージに合わないためお断りした」と回答している[22]。
環境への取り組みCVCCエンジンFCXコンセプト

1971年には、低公害技術であるCVCCを発表。米国でマスキー法という環境規制法が成立しており、その規制開始期限までに規制に対応するエンジンは世界中のメーカーが開発不可能と言われていたほど厳格な規制であった。そのマスキー法の条件をクリアしたのが、当時、日本の中小メーカーだったHondaであり、Hondaの名前を世界に知らしめた。翌年から翌々年にかけてトヨタ、フォード、クライスラー、いすゞに技術供与した。

近年は、ハイブリッド車インサイトやシビックハイブリッドなどの二酸化炭素の排出量の少ない車両の本格普及に向けての低価格なハイブリッドカーの販売、地球環境産業技術研究機構（RITE）との共同研究による、稲わら、麦わら、コーンの茎などの農業廃棄物や木屑などのバイオマス資源からエタノール燃料を効率的に生産する循環型エネルギー技術の開発[23]、@media screen{.mw-parser-output .fix-domain{border-bottom:dashed 1px}}各工場での生産体系や物資輸送体系の見直し[要出典]、有志による海岸の清掃活動[24]など、多岐に渡っている。また日本国外では、中華人民共和国内モンゴル自治区通遼市のホルチン砂漠での植林作業を展開し、砂漠緑化活動も毎年行っている[25]。

これらの環境問題に対して積極的に取り組んでいるだけでなく、来るべき未来に向けた次世代環境技術の実践開発として、水素燃料電池自動車FCXクラリティのリース販売、環境負担の少ない水素燃料生産供給インフラ「太陽電池式水電解型水素ステーション」、既存の都市ガスなどの天然ガス供給インフラから水素を製造しつつ、燃料電池コージェネレーション機能によって家庭用の熱（給湯や暖房など）および電力の供給を行う「ホーム・エネルギー・ステーション」の開発及び実験稼動も行っている。
役員一覧

役名氏名その他職名・兼
取締役会長神子柴 寿昭取締役会議長
取締役代表執行役社長三部 敏宏経営最高責任者
取締役代表執行役副社長倉石 誠司最高執行責任者 兼 コーポレートブランドオフィサー
取締役執行役専務竹内 弘平最高執行責任者 兼 コンプライアンスオフィサー
取締役鈴木 麻子
鈴木 雅文
酒井 邦彦
國分 文也
小川 陽一郎
東 和浩
永田 亮子
執行役常務貝原 典也カスタマーファースト本部長 兼 リスクマネジメントオフィサー
安部 典明日本本部長 兼 安全運転普及本部長
水野 泰秀四輪事業本部長
大津 啓司株式会社本田技術研究所 代表取締役社長
常務執行役員藤野 道格ホンダエアクラフトカンパニー 取締役社長
青山 真二北米地域本部長 兼 アメリカホンダモーター 取締役社長（経営最高責任者）
松川 貢ホンダ・ディベロップメント・アンド・マニュファクチュアリング・オブ・アメリカ

取締役社長
井上 勝史中国本部長 兼 本田技研工業（中国）投資有限公司 総経理
兼 本田技研科技（中国）有限公司 総経理
高橋 尚男四輪事業本部 ものづくりセンター所長 兼 株式会社本田技術研究所 取締役
野村 欣滋二輪事業本部長

（2021年6月23日現在）[26]
歴代社長

代数名前任期備考
1本田 宗一郎1948年09月 - 1973年10月
2河島 喜好1973年10月 - 1983年10月
3久米 是志1983年10月 - 1990年06月
4川本 信彦1990年06月 - 1998年06月
5吉野 浩行1998年06月 - 2003年06月
6福井 威夫2003年06月 - 2009年06月
7伊東 孝紳2009年06月 - 2015年06月
8八郷 隆弘2015年06月 - 2021年 3月0
9三部 敏宏2021年04月 -現職

沿革

以下、特に断りのない限り、出典は[27]、[28]および[29]による。本田宗一郎

1946年（昭和21年）

9月1日 - 本田宗一郎が静岡県浜松市にて本田技術研究所を開設。内燃機関および各種工作機械の製造、ならびに研究を開始。

10月 - 旧陸軍無線用発電機を改造した空冷2サイクルエンジンを発売。


1947年（昭和22年）- 自社設計第1号製品、A型自転車用補助エンジン生産開始。のちに2代目社長となる河島喜好が入社。

1948年（昭和23年）9月24日 - 本田技術研究所を継承し、静岡県浜松市（現・浜松市中区）板屋町257番地に本田技研工業株式会社を設立。

1949年（昭和24年）- 藤沢武夫が参加し経営担当となる。初の自社設計フレームに98cc 2ストローク単気筒エンジンを搭載したドリーム号D型生産開始。

1950年（昭和25年）- 東京・京橋に東京営業所開設。同時に北区上十条の東京工場が稼動を開始。

1952年（昭和27年）- 現在の埼玉県和光市に白子工場を建設。自転車用エンジンを搭載したカブF型発売。全国5,000を超える自転車販売店にダイレクトメールを送り販売網を確立。

1953年（昭和28年）- 東京・八重洲に二階建て[要出典]社屋を建設、浜松から東京に本社を移転。埼玉・大和工場、浜松工場を開設。

1954年（昭和29年）- 東京証券取引所に株式店頭公開（現在のジャスダック）。本田宗一郎、欧州を視察。

1955年（昭和30年）- 二輪車生産台数日本一達成。

1957年（昭和32年）12月2日 - 東京証券取引所第一部上場[30]。