本土決戦（ほんどけっせん、.mw-parser-output .lang-ja-serif{font-family:YuMincho,"Yu Mincho","ヒラギノ明朝","Noto Serif JP","Noto Sans CJK JP",serif}.mw-parser-output .lang-ja-sans{font-family:YuGothic,"Yu Gothic","ヒラギノ角ゴ","Noto Sans CJK JP",sans-serif}旧字体：本土決戰）とは、第二次世界大戦（太平洋戦争）において想定された日本本土への連合軍陸上戦闘に対する日本側の呼称である。

アメリカ軍とイギリス軍、フランス軍を中心とした連合国軍は1945年秋以降に「ダウンフォール作戦」として実施を予定し、日本軍は全てを決するという意味で「決号作戦」と称する防衛作戦を計画していた[注釈 1]。しかし、1945年（昭和20年）8月に日本がポツダム宣言を受諾して降伏したため、本土決戦は行われることがなかった。
背景

日本政府・大本営が「日米の天王山」と呼号し、死守すべく全力を注いだフィリピンの戦いでは、1945年（昭和20年）1月9日、連合国軍のルソン島リンガエン湾上陸によって日本軍の敗北がほぼ決定的なものとなり、同地の喪失と本土進攻は時間の問題となっていた。

また、連合国軍の潜水艦や航空機の攻撃による輸送船の喪失に加え、マリアナ沖海戦・レイテ沖海戦以後は制海権・制空権を奪われた。機雷による日本沿岸の封鎖もあって内地と外地の連絡網は完全に遮断され、撤退も増援も絶望的な状況に陥っていた。

一方、連合国軍の本土上陸に備えた防衛のための準備は挙国一致体制の掛け声でおこなわれていたが、本土と占領地との間の制海権、制空権の喪失による石油や金属など軍需物資の深刻な不足で遅々として進まず、航空機用の代替燃料として松根油の生産や、鋼材を節約できるコンクリート船（武智丸）の建造さえ行なわれていた。その上日本本土空襲による爆撃も加わり、有効な防衛体制を構築すること自体が絶望的な状況であった。