最高速度
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設計速度の規定要因には、カーブの曲率半径や片勾配、屈曲部緩和区間の長さ、視距、縦断勾配、複合勾配などがある[1]

曲線半径、片勾配、視距などの線形要素は設計速度と直接的な関係をもつ[5]。車線や路肩等の幅員は設計速度との直接の関連付けは難しいとされるが走行速度に影響を与える要素とされる[5]
可変速度規制システム

気象要因(雨天、降雪等)や路面状態(湿潤、凍結、圧雪等)に応じて規制速度を変更させるシステムで、アメリカ合衆国、ロシア連邦、フランス、フィンランド等で採用されている[5]
85パーセンタイル速度

1950年代以降、アメリカの交通エンジニアが適用してきたルールで、欧米各地でこの指標をもとに速度規制が行われるようになった[5]。85パーセンタイル速度は、悪天候や低速車両の影響を受けない状況において、特定道路区間を走行する車両の85%が選択する速度で、多くのドライバーが安全で合理的であるとみなす速度と考えられており、速度規制を行う際の指標として考慮されるようになった[5]
各国の最高速度各国の最高速度の一覧については「各国の最高速度」を参照日本における速度規制については「日本における速度規制」を参照

道路の最高速度は通常、国または地方政府が法令によって定めている。国際的な枠組みとして自動車基準調和世界フォーラムの「1958年協定」と「1998年協定」があり、日本とEUは両協定に、アメリカ、中国、インドなどは1998年協定に参加している[6]

ほとんどの国で最高速度にキロメートル毎時 (km/h) が使用されているが、主にアメリカ合衆国イギリスではマイル毎時 (mph) が使用される。

世界で最も速い最高速度は、アラブ首長国連邦の高速道路に設定されている160 km/hである[7]

ドイツ高速道路アウトバーン)は速度無制限となっているが、混雑が多い区間や勾配がある区間では、100 - 130 km/hの速度制限が設けられている。近年では速度無制限区間は減少傾向にあり、ドイツの連邦道路研究所の2017年の報告書によると、2015年現在、アウトバーン路線の70.4%は速度無制限(推奨速度のみ存在)、6.2%は天候や交通状況による一時的な速度制限があり、23.4%は恒久的な速度制限があると報告されている[8]。また、マン島では唯一、非市街地の一般道路での制限速度が設けられていない。

2022年6月の自動車基準調和世界フォーラム(WP29)では、高速道路での自動運転の上限速度を60 km/hから130 km/hに引き上げることが合意された[6]

最高速度10 km/hの道路(ドイツブランデンブルク州
徐行とも言える低速の規制。

ドイツの国境にある標識。同国は市街地では50 km/h、市街地外では100 km/hの制限速度があるほか、アウトバーンでは「推奨速度」として130 km/hが指定されている。

アメリカ合衆国の50マイル毎時 (80 km/h)の道路標識

脚注[脚注の使い方]
注釈
出典^ a b c d e 国際交通安全学会「自動車の走行速度を規定する要因に関する調査研究報告書」 (PDF) 国際交通安全学会、2022年11月7日閲覧。
^ a b CA O'Flaherty 1997, p. 450.
^ a b c d 岡本 1987, p. 18.
^ a b 廣川 1966, p. 27.
^ a b c d e 宗広一徳、秋元清寿、浅野基樹「諸外国における速度規制に関する事例」 (PDF) 国立研究開発法人土木研究所寒地土木研究所、2022年11月7日閲覧。
^ a b くるくら「国連が自動運転の上限速度を時速130キロに緩和。車線変更も可能に」 JAFメディアワークス、2022年11月7日閲覧。
^ “New speed limit for Abu Dhabi's Mafraq-Ghweifat highway - ARN News Centre”. ARN News Centre. (2018年1月30日). https://www.arnnewscentre.ae/new-speed-limit-for-abu-dhabis-mafraq-ghweifat-highway 2018年1月31日閲覧。 
^ https://www.bast.de/BASt_2017/DE/Publikationen/Fachveroeffentlichungen/Verkehrstechnik/Downloads/V1-BAB-Tempolimit-2015.html

参考文献

廣川楡吉『交通規制』技術書院〈交通工学シリーズ〉、1966年3月20日。 

岡本博之編著 著、交通工学研究会編 編『道路交通の管理と運用』技術書院〈交通工学実務双書〉、1987年10月31日。.mw-parser-output cite.citation{font-style:inherit;word-wrap:break-word}.mw-parser-output .citation q{quotes:"\"""\"""'""'"}.mw-parser-output .citation.cs-ja1 q,.mw-parser-output .citation.cs-ja2 q{quotes:"「""」""『""』"}.mw-parser-output .citation:target{background-color:rgba(0,127,255,0.133)}.mw-parser-output .id-lock-free a,.mw-parser-output .citation .cs1-lock-free a{background:url("//upload.wikimedia.org/wikipedia/commons/6/65/Lock-green.svg")right 0.1em center/9px no-repeat}.mw-parser-output .id-lock-limited a,.mw-parser-output .id-lock-registration a,.mw-parser-output .citation .cs1-lock-limited a,.mw-parser-output .citation .cs1-lock-registration a{background:url("//upload.wikimedia.org/wikipedia/commons/d/d6/Lock-gray-alt-2.svg")right 0.1em center/9px no-repeat}.mw-parser-output .id-lock-subscription a,.mw-parser-output .citation .cs1-lock-subscription a{background:url("//upload.wikimedia.org/wikipedia/commons/a/aa/Lock-red-alt-2.svg")right 0.1em center/9px no-repeat}.mw-parser-output .cs1-ws-icon a{background:url("//upload.wikimedia.org/wikipedia/commons/4/4c/Wikisource-logo.svg")right 0.1em center/12px no-repeat}.mw-parser-output .cs1-code{color:inherit;background:inherit;border:none;padding:inherit}.mw-parser-output .cs1-hidden-error{display:none;color:#d33}.mw-parser-output .cs1-visible-error{color:#d33}.mw-parser-output .cs1-maint{display:none;color:#3a3;margin-left:0.3em}.mw-parser-output .cs1-format{font-size:95%}.mw-parser-output .cs1-kern-left{padding-left:0.2em}.mw-parser-output .cs1-kern-right{padding-right:0.2em}.mw-parser-output .citation .mw-selflink{font-weight:inherit}ISBN 4-7654-6018-5。 

CA O'Flaherty (1997). Transport Planning and Traffic Engineering. ELSEVIER. ISBN 978-0-340-66279-3 

道路交通法実務研究会編『アイキャッチ図解道路交通法』東京法令出版、2017年5月10日。 

規制速度決定の在り方に関する調査研究検討委員会『平成18年度 規制速度決定の在り方に関する調査研究 報告書』(PDF)(レポート)平成19-02。 オリジナルの2019年4月30日時点におけるアーカイブ。https://web.archive.org/web/20190430120205/https://www.npa.go.jp/bureau/traffic/seibi2/kisei/mokuteki/kiseisokudo/pdf/H18houkokusyo.pdf。 

規制速度決定の在り方に関する調査研究検討委員会『平成19年度 規制速度決定の在り方に関する調査研究 報告書』(PDF)(レポート)平成20-03。 オリジナルの2018年6月18日時点におけるアーカイブ。https://web.archive.org/web/20180618175621/https://www.npa.go.jp/bureau/traffic/seibi2/kisei/mokuteki/kiseisokudo/pdf/H19houkokusyo.pdf。 

規制速度決定の在り方に関する調査研究検討委員会『平成20年度 規制速度決定の在り方に関する調査研究 報告書』(PDF)(レポート)平成21-03。 オリジナルの2020年11月14日時点におけるアーカイブ。https://web.archive.org/web/20201114184311/https://www.npa.go.jp/bureau/traffic/seibi2/kisei/mokuteki/kiseisokudo/pdf/H20houkokusyo.pdf。 

警察庁交通局 (2020年8月26日). “交通規制基準”. 2022年10月1日閲覧。

関連項目

巡航速度

最低速度

道路構造令

高速道路でのオートバイの通行条件


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