書籍と雑誌を両方販売している。欧米では、雑誌は新聞スタンドやキヨスクで売られている。

再販制度による定価販売制と、出版社からの委託販売制を取っている。
種類
新刊書店

商店街に店を構える小規模店や、駅前の百貨店や郊外の大型店の内部に店を構える店舗、都市の中心となる地場書店、広い駐車場を確保して車での利用者を狙うチェーン店、レンタルビデオやテレビゲーム（ハード・ソフト）などを同時に扱う店舗などがしのぎを削る。看板には店舗名より「本」の文字を大きく掲げている店舗が多い。雑誌を揃えて長時間営業を行うコンビニエンスストアも広い意味では競合相手である。また、一部の書店では、特定の領域に特化した品揃えを行うことによって差別化を図っている。

2023年12月19日更新時点で共有書店マスタに登録された書店店舗は11,092店舗[6]。
古書店
詳細は「古書店」を参照
オンライン書店
詳細は「オンライン書店」を参照

インターネット黎明期の1995年12月に、つるや書店が取次を経由してインターネットを利用した「ツルヤオンラインブックショップ」を開設した[7]。

2023年12月19日更新時点で共有書店マスタに登録されたネット店は90店舗[6]。
独立系書店（本のセレクトショップ）

独立系書店（英語版）とは、オーナーや書店員が選書したおすすめ本を販売している書店を指す[8]。新刊・古本・ZINE、本にまつわる雑貨など、さまざまなジャンルの商品を扱い、本のセレクトショップとも呼ばれる。「恵文社一乗寺店」や「誠光社」、「ブックスキューブリック」などが有名。
日本の主な書店

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書店チェーンとしては「TSUTAYA」「蔦屋書店」を運営するカルチュア・コンビニエンス・クラブ（書籍・雑誌の2021年年間国内販売額1376億円[9]）が紀伊國屋書店（2021年8月期単独売上高978億円9000万円、店売総本部売上高450億4800万円[10]）を上回る国内最大手である[11]。

日本の主な書店[12]会社名店舗名店舗数補足情報
紀伊國屋書店68
丸善ジュンク堂書店丸善、ジュンク堂書店、戸田書店
有隣堂
カルチュア・コンビニエンス・クラブ蔦屋書店、TSUTAYA、軽井沢書店
NICリテールズTSUTAYA、リブロ、BOOKSえみたす、積文館書店、よむよむ、オリオン書房、CROSSBOOKS、ブックセンタークエスト、文榮堂、あゆみBOOKS、文禄堂、PAPER WALL、パルコブックセンターなど日販グループホールディングスの子会社
未来屋書店イオン株式会社の子会社
くまざわ書店くまざわ書店、いけだ書店、ACADEMIAなど
トップカルチャー蔦屋書店、TSUTAYAトーハンの関連会社
三洋堂書店
精文館書店精文館書店、TSUTAYA日本出版販売とカルチュア・コンビニエンス・クラブの関連会社
文教堂
三省堂書店
リラィアブルコーチャンフォー、リラィアブル
明屋書店明屋書店、金龍堂79[13]トーハンの子会社
大垣書店
オー・エンターテイメントWAY書店、TSUTAYA WAY
キクヤ図書販売喜久屋書店
ブックエースブックエース／TSUTAYA、川又書店カルチュア・コンビニエンス・クラブの関連会社
宮脇書店220
明林堂書店59宮脇書店 の子会社
ブックファーストブックファースト、アミーゴ書店、アバンティブックセンター69[13]トーハンの子会社
スーパーブックス住吉書房、山下書店、オークスブックセンター、スーパーブックス、メディアライン、書房すみよし、あおい書店など59[13]トーハンの子会社
京王書籍販売啓文堂書店京王電鉄の子会社
ブックオフコーポレーションBOOKOFF（流水書房）、青山ブックセンター古本屋チェーン大手
アニメイト
ヴィレッジヴァンガード
ゲオストアゲオ
REXTWonderGOO

取次と配本システム

書籍は出版社から取次を経て、書店に入荷する。書店への入荷を配本と言うが、配本される本の種類・部数などは、取次側が決定するのが基本である（パターン配本）。配本された本は書店で陳列され販売される。委託販売制を取っているので、一定期間を過ぎても売れ残った本は取次を経由して出版社に返却される（返本）。

このシステムのメリットは、書店にとっては売れ残りのリスクを負わず、パターン配本により仕入れに頭を悩ませる必要がなく値付けの手間がかからない。出版社にとっては返本可能にしたことで書店に販売を引き受けてもらいやすくなり、物流や書店からの代金回収を取次が代行してくれ身軽になれる、という点にある。

しかし現実には各者それぞれの不満もある。

書店

パターン配本により、いらない本まで送られてくる。いる本が来ない。

特に中国・九州では、平成30年7月豪雨以降、首都圏よりも3?5日遅れて配本されることが常態化している[14]。

特に小規模な書店では、取次の配本が大型店やコンビニに重点的に行われているため、客を奪われてしまう。実際、昨今の版元の初版部数は全国の書店に1冊ずつも行き渡らない部数のため、小規模書店は初版時には配本されず、販売時期を逸することが慢性化してきている。

新刊が小規模な書店へと行き渡らないことで客足は遠のき、既刊や雑誌まで売れなくなる。

配本される書籍の原価が定価の80%と高く、粗利が低い（ただし、仕入れのリスクを負っていない以上、リターンが少ないのは当然とも言える）。

再販制度の元では値下げできないので、買い切りの本が売れ残ると損切りもできない。


出版社

売上の4割とも言われる多数の返本に苦しんでいる。ひどい場合にはベストセラーを出したにもかかわらず、返品多数で倒産してしまうことすらある（ベストセラー倒産）。これは書店がリスクを負わない仕組みのため、どうしても注文数が過剰になってしまうからである。これを防ぐため、出版社の中には岩波書店のように買い切りしか認めないところもある。

全国書店への配本を活性化させるはずの取次連動型POSシステムが、一部大型書店による更なるベストセラーの寡占を生み出し、結果的に全国での販売総冊数が落ち込み、その一方で返本が増大するという悪循環へと陥っている。そのため、出版社の一部には流通や書店を介さずインターネットなどで直接自社販売を行うところも出始めている。


書店数の減少

1990年代の終わりに2万3,000店ほどあった書店は、2018年には1万2,026店にまで半減。さらにこの店舗数には雑誌スタンドなども含まれるため、書籍を販売する「書店」の数としては図書カード端末機を設置する約8,800店（日本図書普及発表）が実態に近いとされる[15]。日本の書店は活字だらけの書籍に比べて写真や図面を多く掲載している雑誌やムックの取り扱い比率が高いという特徴があり、インターネットの普及と出版不況による「雑誌離れ」により、雑誌販売の比率が高い町の書店は急速に数を減らしていった[15]。