日本では概ね東京に多く、大泉（東映撮影所）や調布市（日活撮影所、角川大映スタジオ）や砧（東宝スタジオ）などがある。アニメ会社は西武鉄道線・中央線沿線地域にかけて集結している。時代劇は京都の太秦に大規模な撮影所兼テーマパークの東映太秦映画村がある。
ビジネスとしての特徴や統計的な評価

映画産業は、アメリカでは「不況に強い」産業となっている[3]。

なお、『ビデオやDVDの普及、ファイル共有ソフトの隆盛が、映画産業を破滅に追い込む』といった考えは「誤った思い込み」であり、現実では観客動員数は減るどころか、逆に増えているという[3]。こうした観客動員数の増加については、「大画面で見た方が楽しめる大作を作ることによって、観客の足を映画館へ運ばせている」との指摘がある[3]。しかしながら、移民の増加によって人口が増え続けているアメリカで観客動員数が増えているからと言って、それが直ちに映画産業の好調を示すものではないことに留意する必要がある。映画産業も他の産業同様、全体として需給のバランスが崩れ始めれば衰退が始まる。需給バランスの客観的な指標としては、観客動員数や総興行収入や全国のスクリーン数ではなく、「国民一人当たりの年間映画館利用回数」を用いるべきだという指摘もある[4]。
各国の市場規模
各国の映画市場規模リスト

MPA調べによる上位10か国[5]。

単位は10億US$

順位2021年
1 中華人民共和国7.3
2 アメリカ合衆国4.5
3 日本1.5
4 イギリス0.8
5 フランス0.8
6 ロシア0.6
7 韓国0.5
8 インド0.5
9 オーストラリア0.5
10 ドイツ0.4

脚注^ a b “映画産業とは”. コトバンク. 2022年3月20日閲覧。
^ 「世界地誌シリーズ5 インド」p75 友澤和夫編 2013年10月10日初版第1刷 朝倉書店
^ a b c 「今夏の売上は好調：映画業界は不況にもファイル交換にも強い？」WIRED VISION、2008年9月3日付配信
^ 西周成著『映画 崩壊か再生か』、アルトアーツ/星雲社、ISBN 978-4-434-15949-7、2011年、41-42頁。
^ “THEME REPORT 2021”. MPA. 2022年6月22日閲覧。

外部リンク

『映画産業』 - コトバンク
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