入試においては、実志願者数[5] や、「生徒に人気の大学」ランキング[6] などで、例年トップクラスにランキングされている。経営・財務面でも例年、安定的(AA) の評価を得ている[7]。大学の略称は「明大」であり「めいだい」と発音するほか、 和泉キャンパス最寄には「明大前駅」が存在する。学校法人明治大学は、大学名として商標「明治大学」 称呼「メイジダイガク、メイジ」 を商標登録(登録商標日本第3043764号)しているほか、略称として商標「明大」称呼「メイダイ、メーダイ」も商標登録(登録商標日本第6049745号)をしている。 創立時からの伝統によって確立された建学の精神「権利自由、独立自治」[注釈 1] に基づき、自由と自治の精神を養うことを理念とし、「知の創造と人材の育成を通し、自由で平和、豊かな社会を実現する」ことを大学の使命としている[8][9]。 国際社会を牽引する「世界に開かれた大学」を目指すとしている[8][10][11]。大学の公式パンフレット等[12] [13][14]では 「個を強くする[8][10][11] 都心型大学」をキャッチフレーズとして使用することも多い。 明治法律学校
理念
教育・研究開学記念碑(東京・有楽町)
また、近年に於いては、社会科学を軸に人文科学や自然科学を含めた学際的な観点から構成したカリキュラムにより、 創造性、発信力のある人材を養成する情報コミュニケーション学部、数理科学と情報技術を軸に文理融合型の教育により IT系分野のリーダーを養成する総合数理学部[17]、完全英語教育により地球規模の諸問題への対応を研究し、グローバルリーダーを養成するグローバル・ガバナンス研究科、国際建築家の養成機関として 大学院理工学研究科建築学専攻に開設された「I-AUD」(国際プロフェッショナルコース[18][19])、商学部が推進するファッション・ビジネス教育など、学際的、国際的なアプローチによりクリエイティブで実戦的な人材の養成を志向する学科・専攻が多く設置されている。ノーベル経済学者や世界銀行首脳などを招聘した国際シンポジウム(アカデミーホール)
専門職大学院では、多くの現職議員、市長等が在籍するガバナンス研究科(公共政策大学院)、日本のビジネススクールとして初めて EFMD(欧州経営開発財団)が発行する国際認証のEPAS(EFMD Programme Accreditation System)を取得した明治ビジネススクール(経営大学院)、明治法律学校以来の伝統をもつ法務研究科(法科大学院)、近年公認会計士・監査審査会が行う公認会計士試験合格者数ランキングでTOP3が定着している[20] (公認会計士試験#大学別合格者数参照) 会計専門職研究科(会計大学院)などが設置されている。