朝鮮情勢の安定化の3案（中立化、単独保護、共同保護）は、関係各国の利害が一致しなかったため、形式的に実現していない。たとえば、第一次露朝密約事件後、イギリスが清の宗主権を公然と支持し、清による朝鮮の単独保護を促しても、北洋通商大臣の李鴻章が日露両国との関係などを踏まえて自制した。もっともイギリスは、1891年（明治24年）の露仏同盟やフランス資本の資金援助によるシベリア鉄道建設着工などロシアとフランスが接近する中、日本が親英政策を採ると判断し、対日外交を転換した。日清戦争前夜の1894年（明治27年）7月16日、日英通商航海条約に調印し、結果的に日本の背中を押すこととなる(原田(2008), p. 47)。結局のところ朝鮮は、関係各国の勢力が均衡している限り、少なくとも一国の勢力が突出しない限り、実質的に中立状態であった[注釈 14]。
日本の軍備拡張

明治維新が対外的危機をきっかけとしたように帝国主義の時代、西洋列強の侵略に備えるため、国防、特に海防は重要な政治課題の一つであった。しかし財政の制約、血税一揆と士族反乱を鎮圧するため、海軍優先の発想と主張があっても、陸軍（治安警備軍）の建設が優先された[30]。ただし、1877年（明治10年）の西南戦争後、陸軍の実力者山縣有朋が「強兵」から「民力休養」への転換を主張（同年12月「陸軍定額減少奏議」など）[31]するなど、絶えず軍拡が追求されたわけではない。

軍拡路線への転機は、1882年（明治15年、光緒8年）に朝鮮で勃発した壬午事変であった。事変直後の同年8月、山縣は煙草税増税による軍拡を、9月岩倉具視は清を仮想敵国とする海軍増強とそのための増税を建議した。12月、政府は、総額5,952万円の「軍拡八カ年計画」（陸軍関係1,200万円、軍艦関係4,200万円、砲台関係552万円）を決定した[32]（同年度の一般会計歳出決算額7,348万円）。同計画に基づき、陸軍が3年度後からの兵力倍増に、海軍が翌年度から48隻の建艦計画等に着手した。その結果、一般会計の歳出決算額に占める軍事費は、翌1883年（明治16年）度から20%以上で推移し、「軍拡八カ年計画」終了後の1892年（明治25年）度の31.0%が日清戦争前のピークとなった[33]。

軍拡路線が続いた背景には、壬午事変後の国際情勢があった。たとえば、1888年（明治21年）に山縣は、内閣総理大臣の伊藤博文に対し、次のように上申した。我国の政略は朝鮮を……自主独立の一邦国となし、……欧州の一強国、事に乗じて之〔朝鮮〕を略有するの憂いなからしむに在り。 ? 「軍事意見書」

現実に1884年（明治17年、光緒10年） - 翌年の清仏戦争（ベトナムがフランスの保護領に）、1885年（明治18年、光緒11年） - 1887年（明治20年、光緒13年）のイギリス艦隊による朝鮮の巨文島占領（ロシア艦隊による永興湾一帯の占領の機先を制した）、露朝密約事件（ロシアと朝鮮の接近）、ロシアのシベリア横断鉄道敷設計画（1891年（明治24年）起工）があった。

その上、1884年（明治17年、光緒10年）の甲申政変（日清の駐留軍が武力衝突）、1886年（明治19年、光緒12年）の北洋艦隊（最新鋭艦「定遠」と「鎮遠」等）来航時の長崎事件など、清と交戦する可能性もあった。ただし当時、日清間の戦争は、海軍力で優位にある大国の清が日本に侵攻するとの想定[注釈 15]で考えられていた（1885年（明治18年光緒11年）に就役した清の「定遠」は、同型艦「鎮遠」とともに当時、世界最大級の30.5cm砲を4門備え、装甲の分厚い東洋一の堅艦であり、日本海軍にとって化け物のような巨大戦艦であった）。

なお、1885年（明治18年）5月、兵力倍増の軍拡計画にそった鎮台条例改正により、編成上、戦時三箇師団体制から戦時六箇師団体制に移行した。さらに1888年（明治21年）5月、6つの鎮台が師団に改められ、常設六箇師団体制になった（1891年に再編された近衛師団を追加して常設七箇師団体制）。機動性が高い師団への改編は、「国土防衛軍」から「外征軍」への転換と解釈されることが多いものの、機動防御など異なる解釈もある[注釈 16]。1890年代に入ると、陸軍内では、従来の防衛戦略に替わり、攻勢戦略が有力になりつつあった。しかし、海軍力に自信がなかったため[注釈 17]、後記の通り、日清戦争の大本営「作戦大方針」に制海権で三つの想定があるように、攻勢戦略に徹しなかった。戦時中も、元勲で第一軍司令官の山縣有朋陸軍大将は、同じく元勲の井上馨宛てに次のように書き送った(原田(2008), p. 81)。平壌陥落は実に意外の結果……引き続き〔黄海〕海戦大捷これまた予想の外……（注：漢字の一部を平仮名に書き換えた）

軍拡の結果、現役の陸軍軍人[注釈 18]・軍属数は、西南戦争前年の1876年（明治9年）に39,315人であったのが、日清戦争前年の1893年（明治26年）に73,963人[34]となった。現役の海軍軍人・軍属数は1893年が13,234人（1876年が不明）であり、軍艦の総トン数は1876年の14,300tから1893年の50,861tに増加した。一般会計の歳出決算額に占める軍事費は、1876年度に17.4%（陸軍11.6%、海軍5.8%）であったのが、1893年度に27.0%（陸軍17.4%、海軍9.6%）[33]となった。
日本政府内の対朝鮮政策をめぐる路線対立

1889年、内閣総理大臣に就任した山縣有朋は、安全保障の観点からロシアの脅威が朝鮮半島に及ばないように朝鮮の中立化を構想した[35]。それを実現するため、清およびイギリスとの協調を模索し、とりわけ清とは共同で朝鮮の内政改革を図ろうとした。

しかし、そうした山縣首相の構想には、閣内に強い反対意見があった。安全保障政策で重要な役割を果たす3人の閣僚、つまり外務大臣の青木周蔵、陸軍大臣の大山厳、海軍大臣の樺山資紀が異論を唱えたのである。青木外相は日本が朝鮮・満洲東部・東シベリアを領有し、清が西シベリアを領有するとの強硬論を唱え、大山陸相は軍備拡張に基づく攻勢的外交をとるべきとし、樺山海相は清とイギリスを仮想敵国にした海軍増強計画を立てていた。もっとも、3大臣の反対意見は抑制された。なぜなら、軍備拡張に財政上の制約があったからである（結局のところ、予算案の海軍費は樺山海相が当初計画した約10分の1にまで削減）。また海軍内には、敵国を攻撃できるような大艦を建造せず、小艦による近海防御的な海防戦略も有力であった。そして何より当時、政治と軍の関係は、山縣など元勲の指導する前者が優位に立っていた。

1892年、再び首相に就任した伊藤博文は、日清共同による朝鮮の内政改革という山縣の路線を踏襲した。ただし、第2次伊藤内閣も第1次山縣内閣と同じように首相と異なる考えの閣僚が存在し、日清開戦直前に外務大臣（陸奥宗光）と軍部（参謀次長の川上操六陸軍中将）の連携が再現されることとなる。
朝鮮に関する開戦前年の「日清」関係

甲申政変後に締結された天津条約（1885年）により、以後の朝鮮出兵が「日清同等」になった[36]。しかし、このことは、朝鮮での「日清均衡」を意味しなかった。清は、軍事介入で甲申政変の混乱を収拾させ、また親清政権が誕生したことにより、朝鮮への政治的影響力をさらに強めた（日本は親日派と目された独立党が壊滅）。軍事的にも、朝鮮半島と主要港が近い上に陸続きで、出兵と増派に有利であった（日本は制海権に左右され、しかも海軍力で劣勢）。したがって天津条約は、日本が清との武力衝突を避けている限り、朝鮮での清の主導権を温存する効果があった。たとえば、日清戦争前年の1893年（明治26年、光緒19年）、日本公使大石正巳の強硬な態度により、日朝間で防穀令事件が大きな外交問題になったとき、伊藤首相と北洋通商大臣の李鴻章との連絡・協調により、朝鮮が賠償金を支払うことで決着がついた（その後、更迭された大石に代わり、大鳥圭介が公使に就任）。

このように開戦前年の伊藤内閣は、清（李鴻章）の助けを借りて朝鮮との外交問題（防穀令事件）を処理しており、武力で清の勢力圏から朝鮮を切り放そうとした日清戦争とまったく異なる対処方針をとっていた。しかし翌1894年（明治27年、光緒10年）、朝鮮で新たな事態が発生し、天津条約締結後初めて朝鮮に日清両国が出兵することとなる。
戦争の経過両軍の進撃経路