文化面では漢字文化圏に含まれ、日本庭園、日本建築、和食、着物や宗教（神道・日本仏教）、武道・武術（特に古武道）などの伝統文化を保持し、複数の世界遺産を保有している。また漫画、特撮、アニメ、ゲーム、アイドル、シティ・ポップを始めとするポップカルチャーの中心地である。他にも、日本の成人はOECDの調査で読解力・数的思考力においてフィンランドやスウェーデンなどと並んで世界のトップレベルにあるため総じて理性的であり、お互いに順番を守り時には譲り合いをしてストライキや暴動といった過激な行動も滅多に起こさないという規律の正しさや、銃刀法により火器や規定以上の刃物の無許可での所持が禁止され、銃犯罪はおろか、女性が夜道を1人で歩いていても犯罪被害に遭うことすら殆ど無いという理想に近い治安の高さも実現している[54][55][注釈 10]。これらの文化は、欧米圏の文化と比べ特異な文化として海外から注目されている[注釈 11]。食文化は最も特筆するべき点で、性愛を最も快いとする他国民と異なり日本人は「美味しいものを食べる」ことが最も快いと感じており[56]、食について一切妥協しない国民性によって磨き上げられた美食については圧倒的世界一の強さを誇っている。まず、2023年時点で東京は2008年のミシュランガイド[注釈 12]初掲載以来16年連続で世界1位に輝いており、レストランの価格帯を問わない全般的な品質水準の高さと多数の国の料理が楽しめる多様性で他国の都市を圧倒する世界一の美食都市として世界的に知られている[57][58][59][60]。また、ミシュランガイドでは2位のパリに続いて京都が3位、大阪が4位と複数の日本の都市が最上位を独占していることから、日本は美食について単に世界一であるだけでなく、他国を寄せ付けないほどの圧倒的な強さを持つことが客観的に証明されている[59][61]。日本人にとっては食事が美味しいことは当たり前過ぎるため世界にアピールしていない食文化は非常に多いが、訪日外国人がSNSを通して新たな価値の発見として世界に広めており[62]、「ガストロノミーツーリズム（食を中心としたツーリズム）」[63]を目的として来日する外国人も増加している。日本発のゲームも世界的に有名で、日本のゲーム文化の原点であるマリオシリーズを筆頭に数々のタイトルが世界的に広く知られている。家庭用ゲーム機のハードウェアでは、1990年代までに任天堂・ソニー・セガの3社が世界シェアの大部分を獲得し、強固なゲームプラットフォームとなったが、2001年（平成13年）3月にはセガが撤退した。但し、他国からも大ヒットするタイトルが発表されているように、往時と比較して他国のゲームソフトメーカーの勢いは増しており、日本では制作が難しい巨額の費用を掛けた外国人好みの大作が多数制作されている他、ゲームプラットフォームについてもマイクロソフトのXBOXやValve CorporationのSteam等の他国発のプラットフォームに押されつつある。前述の通り、枚挙に暇がないほど様々な日本文化が海外から注目されているが、19世紀後半にもヨーロッパでジャポニスムという流行が起きた事はあるため、21世紀以降に限った話ではない。

政府はクールジャパン戦略を実行するなど、観光立国を推進している。2021年（令和3年）には東京オリンピック[注釈 13]が開催され、2025年（令和7年）には大阪・関西万博も予定されるなど、国際的イベントの招致にも力を入れる。2021年、USニューズ&ワールド・レポートの2021 Best Countries ランキングで第2位となった[64]。2020年、日本は国際送金サービスを扱うremitlyで調査した最も移住したい国ランキングで、カナダに次いで2位を占めた [8]。2023年、オンライン言語学習アプリ Preply の運営会社の調査によりZ世代のアメリカ人が希望する移住先としてアメリカと比較的近い文化を持ち言語面での苦労も少ない1位のイギリス，2位のカナダの2カ国に次いで非英語圏である日本が3位となったことが分かった[65]。当調査で他国への移住を望むとしたZ世代のアメリカ人には異文化体験を理由に挙げる者が最も多く、日本がアジアで1位となった要因として世界的に顕著な日本文化への憧れが影響していると見る向きもある[66]。但し、過去データに基づく消費についての実態調査からは、2010年代から続くインバウンドの盛況については日本文化の魅力で起きているのではなく、日本以外の国への旅行と比較して｢安くてコスパがいい｣だけだったという見方が生じている。実際に訪日外国人観光客の消費額の推移では、円安のために日本円では右肩上がりが続いているが、米ドルおよび人民元の為替レートで見ると、ほとんど変化のない状況が続いており、外国人観光客においては日本における消費を特別に増やしているわけではない（以前と同じ額の自国通貨でより多くの日本の物・サービスが買えるようになっただけ）ことが分かっている[67]。