日本軍
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独立した空軍(日本空軍)は存在せず、陸海軍にそれぞれ航空部隊があり各個の軍・艦隊等に隷属し運用されていた(陸軍航空部隊海軍航空部隊)。

概ね昭和10年代初めの平時編制として、陸軍は内地東部中部西部に区分されてそれぞれの地域に防衛司令部が設置され、また、内地に14個師団北海道に1個師団が配備されていた。朝鮮には朝鮮軍司令部と2個師団が、台湾には台湾軍司令部と台湾守備隊が、関東州満洲には関東軍司令部と関東軍守備隊が置かれている。海軍は平時編制ではまず艦船を現役艦と予備艦に分け、現役艦を以って第一艦隊第二艦隊から構成される連合艦隊、または警備艦として鎮守府に所属した。

天皇最高指揮官たる大元帥

元帥府 - 天皇に対する軍事問題の最高顧問元帥によって構成される。法的に定められた職責はない。

軍事参議院 - 重大な軍事問題についての天皇の諮問を受け、意見を上奏する合議機関。

大本営 - 戦争事変の勃発を受けて、必要に応じて参謀本部と軍令部をもって設置する。)

陸軍(陸軍大臣・参謀総長・教育総監の三職を特に「陸軍三長官」と呼称した)

陸軍大臣 - 国務大臣の一人として、軍政について天皇を輔弼する。

参謀総長 - 帷幄の機関の長として、天皇に直隷し参謀本部(戦時は大本営陸軍部)を統括し、作戦計画・動員計画(軍令)などを掌る。

教育総監 - 将兵教育軍学校)を掌る。

防衛司令官(東部:東京警備司令官、中部:第4師団長、西部:第12師団長)

朝鮮軍司令官

台湾軍司令官

関東軍司令官(内地の師団が満洲駐剳となり関東軍の指揮下に入った。昭和12年(1937年)当時は第1師団第2師団・第4師団・第12師団が駐剳任務に就いていた)

支那駐屯軍司令官

各軍司令官・師団長



海軍

海軍大臣 - 国務大臣の一人として、海軍省を統括し、軍政について天皇を輔弼する。

軍令部総長 - 帷幄の機関の長として、天皇に直隷して軍令部(戦時は大本営海軍部)を統括し、作戦計画・動員計画(軍令)などを掌る。

艦隊司令長官(連合艦隊司令長官支那方面艦隊司令長官など、複数の艦隊司令長官を指揮下に置く場合もある)

鎮守府司令長官



陸海軍共通の特務機関

侍従武官府

東宮武官

皇族附武官

駐在武官


管区

陸軍は、本国(内地)と外地(朝鮮台湾などの大日本帝国外地)の一部を管区で区分した。

1873年(明治6年)から1888年(明治21年)までは軍管師管、1888年(明治21年)からは1896年(明治29年)まで師管・大隊区、1896年(明治29年)から1940年(昭和15年)までは師管・連隊区、1940年(昭和15年)から1945年(昭和20年)までは軍管区・師管・連隊区、1945年(昭和20年)に軍管区・師管区・連隊区という階層で大きな区分と小さな区分を設けた。


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