また、戦前からの名称・呼称としては陸海軍(りくかいぐん)、帝国陸海軍(ていこくりくかいぐん)、国軍(こくぐん)、皇軍(こうぐん、すめらみくさ)、官軍(かんぐん)などがある[注釈 1]。
戦後、日本の防衛組織として創設された「自衛隊(陸上自衛隊・海上自衛隊・航空自衛隊)」については、日本国内では「日本軍」と称されることはほとんどない。日本語以外の言語地域では正式には英語名称で「Japan Self-Defense Force」など「自衛隊」に相当する語で表現するが、「日本軍」に相当する語(「Japanese Military」、「Japanese Army」など)で表す場合もある。本項では「旧日本軍」について詳述する。 天皇の統帥の下に陸軍と海軍があり、それぞれ陸軍大臣と海軍大臣が軍政について天皇を輔弼し、参謀総長(陸軍)と軍令部総長(海軍)が軍令を統括した。陸軍の総軍・方面軍・軍の司令官、師団長、海軍の艦隊司令長官・鎮守府司令長官は天皇に直隷する親補職として軍隊(部隊)を指揮統率した。独立した空軍(日本空軍)は存在せず、陸海軍にそれぞれ航空部隊があり各個の軍・艦隊等に隷属し運用されていた(陸軍航空部隊・海軍航空部隊)。 概ね昭和10年代初めの平時編制として、陸軍は内地が東部、中部、西部に区分されてそれぞれの地域に防衛司令部が設置され、また、内地に14個師団と北海道に1個師団が配備されていた。朝鮮には朝鮮軍司令部と2個師団が、台湾には台湾軍司令部と台湾守備隊が、関東州・満洲には関東軍司令部と関東軍守備隊が置かれている。海軍は平時編制ではまず艦船を現役艦と予備艦に分け、現役艦を以って第一艦隊と第二艦隊から構成される連合艦隊、または警備艦として鎮守府に所属した。 天皇(最高指揮官たる大元帥)
組織
元帥府 - 天皇に対する軍事問題の最高顧問。元帥によって構成される。法的に定められた職責はない。
軍事参議院 - 重大な軍事問題についての天皇の諮問を受け、意見を上奏する合議機関。
(大本営 - 戦争・事変の勃発を受けて、必要に応じて参謀本部と軍令部をもって設置する。)
陸軍(陸軍大臣・参謀総長・教育総監の三職を特に「陸軍三長官」と呼称した)
陸軍大臣 - 国務大臣の一人として、軍政について天皇を輔弼する。
参謀総長 - 帷幄の機関の長として、天皇に直隷し参謀本部(戦時は大本営陸軍部)を統括し、作戦計画・動員計画(軍令)などを掌る。
教育総監 - 将兵の教育(軍学校)を掌る。
防衛司令官(東部:東京警備司令官、中部:第4師団長、西部:第12師団長)