大日本帝国海軍（だいにっぽんていこくかいぐん、だいにほんていこくかいぐん、旧字体：大日本帝󠄁國海󠄀軍、英: Imperial Japanese Navy、IJN）は、1872年（明治5年） - 1945年（昭和20年）まで日本に存在していた海軍である。通常は、単に海軍や帝国海軍、日本海軍と呼ばれた。

解体後は、海上自衛隊との区別などのため、旧日本海軍もしくは旧帝国海軍または旧海軍とも呼ばれている。第二次世界大戦の後、残存部隊は改組を経て現在、海上自衛隊のほか関連する国家機関等になっている。
概要

軍政は海軍大臣、軍令は軍令部総長が行い、最高統帥権を有していたのは大元帥たる天皇であった。大日本帝国憲法では、最高戦略、部隊編成などの軍事大権については、憲法上内閣から独立、直接天皇の統帥権に属した。したがって、全日本軍（陸海軍）の最高指揮官は大元帥たる天皇ただ一人であり、軍政については海軍大臣と陸軍大臣が天皇を輔弼し、一方、作戦面については天皇を補佐する帷幄の各機関の長、すなわち海軍は軍令部総長、陸軍は参謀総長がこれに該当していた。元々は軍政の下に置かれていた軍令が対等となり陸軍と海軍も対等とされたため、戦略がなおざりにされ「統帥二元」という問題が生じることとなる。一方がもう一方に従う必要がないため、効率的・統一的な作戦行動を取ることができず、作戦は常に双方に妥協的な物が選択されたのであった。諸外国の多くの軍隊のように、海軍総司令官、陸軍最高司令官のような最高位指揮官の軍職（ポスト）は存在しない。また、戦時（後に事変を含む）には陸軍と合同で大本営を設置した。

日本はそもそも四方を海洋に囲まれている海洋国家であるため、日本海軍は西太平洋の制海権を確保することにより敵戦力を本土に近づけないことを基本的な戦略として、不脅威・不侵略を原則としてきた。また、一方でイギリス海軍に大きな影響を受けていたため、戦闘においては好戦的な姿勢を尊び「見敵必殺」を旨として積極的攻勢の風潮があった。

海軍の戦略戦術研究の功労者として佐藤鉄太郎中将が挙げられる。明治末期から昭和にわたり海軍の兵術思想の研究に携わり、その基盤を築いた。1907年（明治40年）に『帝国国防史論』を著述し、「帝国国防の目的は他の諸国とはその趣を異にするが故に、必ずまず防守自衛を旨として国体を永遠に護持しなければならない」と述べ、日本の軍事戦略や軍事力建設計画に影響を与えた。その一方で帝国陸軍とは関係が悪く、しばしば官僚的な縄張り争いによって対立を見た。

所属する艦艇は、艦名の前に艦船接頭辞はもたない。英語圏の文献では、艦船接頭辞をもつ英米軍の艦艇との記述の一貫性のため、「HIJMS」（His Imperial Japanese Majesty's Ship、日本国の天皇陛下の軍艦の意）を冠する場合がある。
平時の任務

海軍は戦時の他、平時にも以下の任務を負う[1]。

領海権の保護（海賊船の逮捕、難破船の救助など）

航通権の保護（公海交通を阻害するものの除去など）

局外中立の維持（他国相互に戦争を開始した場合、交戦国の軍艦が逃走し自国の港湾内に侵入したり、炭水、糧食などを強求した場合、これを駆逐しなければならない）

領海内の監視

通商貿易の保護

外交問題の後援

在外国民の保護

国交の儀式への参列

組織

海軍省：内閣に属し軍政を担当。

軍令部：天皇直属の帷幄の機関。作戦・戦略といった軍事行動に加え、時期によって諜報・暗号制定・戦史編纂などに従事した。

海軍省外局：主なものに海軍艦政本部、海軍航空本部、海軍教育本部、水路部など、多数の外局がある。

海軍の軍需工場としては、海軍工廠、空廠、火薬廠、燃料廠、衣糧廠、療品廠がある。管轄鎮守府および艦政本部や航空本部など担当部署に隷属。

海軍大臣直属の教育組織としては、海軍大学校の他、海軍兵学校・海軍機関学校・海軍経理学校（いわゆる「海軍三校」）などがある。

術科学校は管轄鎮守府および教育本部・海軍省教育局に隷属する。

鎮守府：海軍の地方組織。艦艇の保全・軍人軍属の育成・内戦作戦に従事する。鎮守府司令長官は天皇に直隷する。

警備府：後述する要港部を改編した海軍の地方組織。鎮守府と同格だが、固有の戦力を保有しない。

要港部：鎮守府より小規模な、海軍の地方組織。要港部司令官は、鎮守府司令長官と同様に天皇に直隷する。

海軍病院：衛生に従事。呉海軍病院・横須賀海軍病院などがあり、海軍省医務局に隷属する。

艦隊の司令長官は天皇に直隷する。