標準時の通報や、有線／無線報時に関する歴史は次の年表の経過をたどる。
標準時の報時のはじまり
1886年（明治19年）
明治19年勅令第51号[19]の制定により標準時が確立した直後から、内務省地理局観象台の観測をもとに、標準時を逓信省東京電信局に通報し、そこから全国に標準時が通知されていた[51]。
1888年（明治21年）
1月1日
明治19年勅令第51号の標準時が施行された[52]。この日の0時0分の時刻は内務省地理局観象台が全国の電信局に通報しており、以後もしばらくの間、正午報時信号が地理局観象台から各電信局に通報されていた[53][54]。
5月
内務省、海軍省、文部省は稟議のうえ、内務省と海軍省が行っていた天象観測と、内務省の時刻管理や暦書の編纂事業等は文部省へ、設備・土地や職員とともに移管することにした[54]。
6月4日
東京大学観象台、海軍省観象台、内務省地理局観測課天象部の三者が合併し、明治21年文部省告示第2号で、海軍省観象台の地に、東京天文台が置かれ、帝国大学（現・東京大学）に属した[55][56][57]。しかし、当時はまだ8インチ赤道儀は内務省地理局内（東京府赤坂区葵町）にあったため、麻布区飯倉の東京天文台から台員が出張して観測していた[58]。
9月26日
東京天文台では、この日から、陸軍省の依頼により正午を通知する正午号砲用の時刻比較を始め、逓信省の依頼で電信局への正午時刻の通報を行うことになる[59][54]。
10月23日
東京天文台での恒星の観測はこの日以降から行われた[54]（恒星の観測は、観測地点の経度測量や平均太陽時の測定に必要とされる）。
12月5日
明治21年勅令第81号で、天象観測および暦書調製が文部大臣の管理となり、時刻の管理は正式に内務省地理局（国土地理院の前身）から東京天文台に移管される[57][60][53]。
1895年（明治28年）12月28日
標準時ニ関スル件