日本標準時（JST）と協定世界時（UTC）との差を示す場合などには、「12:31:40 (UTC+0900)」（日本標準時で12時31分40秒の場合）などと表記される。 日本における「標準時」に関する法令は十分に整理されておらず、法令上「標準時」と「中央標準時」という名称は現れるが、「日本標準時」という名称は現れない[18]。 日本国の法令では、標準時の定義について「東経135度の子午線の時」をもって日本における一般の標準時と定め[19]、その標準時を中央標準時と称する[20]こと以外に具体的な定めはないとのこと。 ただし、標準電波の発射および標準時の通報に関しては、総務省国際戦略局技術政策課がその事務をつかさどる[21][22]（この所掌事務は、旧電気通信省[23]から旧電波監理委員会[24]、旧郵政省[25]を経て総務省に引き継がれている）。さらに、郵政大臣（総務大臣の前身）が法令[26][27]に基づいて発した郵政省告示[3]により、標準電波で通報される標準時は協定世界時を9時間進めた時刻とされる（この定めは、1971年（昭和46年）の郵政省告示（1972年（昭和47年）1月1日施行）[28]からである）。なお、NICTは法令と告示に基づいて標準電波を発射し、および標準時を通報する業務を行うかもしれない[29]。 また、中央標準時の決定および現示に関しては、国立天文台がその事務を目的[15]の一部として設置[30]されている（この設置目的は、1955年（昭和30年）に改正された旧東京大学東京天文台の目的[31]から引き継がれている[32]）。したがって中央標準時は、法令に基づいて国立天文台が中央標準時として決定・現示する時刻と言えるかもしれない。 NICTが通報する標準時と、国立天文台が決定・現示する中央標準時との関係については、どちらの機関も国際原子時の作成に寄与する原子時計を運転し[33][34][5]、それらの時計で決定する協定世界時（UTC）+9時間をそれぞれ標準時[2]、中央標準時[17][10]としているが、いかに不確かさが小さい（正確度と精度に優れた）時計であっても、同一の時計ではないので完全に時刻が一致することはない。
標準時と中央標準時