なお、過去の関係やその経緯については、#標準時の通報の歴史 を参照。
夏時間（サマータイム）「各国における夏時間#日本」および「夏時刻法」も参照

1952年の夏時刻法廃止後、法令での夏時間（サマータイム）[注 1]の採用はない。夏時刻法が適用されていた1948年 - 1951年のみ、5月（1949年のみ4月）第1土曜日から9月第2土曜日まで、サマータイムが実施されていた。なお、2004年 - 2006年（同年で終了）の7月 - 8月に北海道札幌市で試行されたいわゆる「北海道サマータイム」は、標準時を変えずに始業・終業時刻を1時間早める試みで、通常[注 1]の意味での夏時間ではない。
JSTと定義が同じ標準時

以下の標準時は、日本標準時（JST）と同じく協定世界時（UTC）を9時間進めた時刻である（厳密には、基準とする原子時計が異なるため、わずかな不確かさ（誤差）はある）。

ヤクーツク標準時 - ロシアのサハ共和国西部、アムール州で使われる。

インドネシア東部標準時（WIT）- インドネシア東部（イリアンジャヤ、モルッカ諸島など）

韓国標準時（KST）- 大韓民国全土。

パラオ標準時（PWT）- パラオ全土。

東ティモール標準時（TLT）- 東ティモール全土。

平壌標準時（PYT）- 朝鮮民主主義人民共和国全土。2015年8月15日から2018年5月5日までは30分の時差が設けられた[36]。

JSTと定義が同じで、すでに廃止された標準時

オーストラリア西部夏時間（AWDT）- 2006年から2009年まで試験施行されていたが、本施行はされなかった[37]。

イルクーツク標準時（IRKT）- ロシアのイルクーツク周辺で使われた（2014年より-1時間）。

モンゴル夏時間（MNST）- 2007年に廃止されたが、2015年に復活した[38]。その後、2017年に再び廃止された。

歴史

日本の標準時に関して初めて制定された法令は、本初子午線経度計算方及標準時ノ件（明治19年勅令第51号、1886年（明治19年）7月13日公布）である。この勅令では、グリニッジ天文台子午儀の中心を通る子午線（グリニッジ子午線）を本初子午線（経度0度）とし、東西それぞれ180度で、東を正、西を負として表すことを定めたうえ、東経135度（GMT+9:00）の時刻を日本の標準時（「本邦一般ノ標準時」）と規定した。この日本の標準時に関する部分は1888年（明治21年）1月1日から適用された[19]。標準時ニ関スル件

その後、標準時ニ関スル件（明治28年勅令第167号、1895年（明治28年）12月28日公布、1896年（明治29年）1月1日施行）が制定され、第1条において東経135度の標準時の呼称を「中央標準時」と、第2条において東経120度（GMT+8:00）の時刻を「西部標準時」とそれぞれ規定した。後者は八重山列島・宮古列島と日本統治下の台湾・澎湖諸島に適用された。中央標準時と西部標準時との時差は1時間であった[39]。.mw-parser-output .lang-ja-serif{font-family:YuMincho,"Yu Mincho","ヒラギノ明朝","Noto Serif JP","Noto Sans CJK JP",serif}.mw-parser-output .lang-ja-sans{font-family:YuGothic,"Yu Gothic","ヒラギノ角ゴ","Noto Sans CJK JP",sans-serif}勅　　令朕󠄂標準時ニ關スル件ヲ裁可シ茲ニ之ヲ公󠄁布セシム

御　名　　御　璽

　　　　　明治二十八年十二月二十七日

　　　　　　　　　　?閣總理大臣侯爵󠄂伊 藤󠄁 博󠄁 文󠄁
　　　　　　　　　　文󠄁 部大臣侯爵󠄂西園寺公󠄁望󠄁

勅令第百六十七號

第一條　 帝?國從來ノ標準時ハ自今之ヲ中央標準時ト稱󠄁ス
第二條　 東經百二十度ノ子午線ノ時ヲ以テ臺灣及󠄁澎湖列島竝ニ八重山及󠄁宮古列島ノ標準時ト定メ之ヲ西部標準時ト稱󠄁ス
第三條　 本令ハ明治二十九年一月一日ヨリ施行ス

この「二つの日本時間」は41年あまり続いたが、明治二十八年勅令第百六十七号標準時ニ関スル件中改正ノ件（昭和12年勅令第529号、1937年（昭和12年）9月25日公布、同年10月1日施行）という改正勅令により、前の明治28年勅令第167号の第2条（西部標準時に関する条）の条文が削除され、再び日本の標準時はひとつとなった。なお、この改正では第1条（中央標準時に関する条）については改正されなかったため、「中央標準時」との呼称は維持された[40]。西部標準時が年半ば（9月）で廃止された理由は、台湾・澎湖諸島ならびに八重山・宮古列島において、政治、経済、交通その他諸般の点に鑑み中央標準時に依る必要があることによるとされる[41]。1954年（昭和29年）ごろ、中央標準時の中央を除くことや明治以来の時関連の法令改正案が検討されていたようだが、日の目を見ることはなかった[42]。

この2つの勅令は現在も政令として有効であり[43][44][45]（文部科学省所管）、「中央標準時」が日本の標準時の法令上の正式名称とされる[46]。現行法上、上記勅令以外にも、電波法施行規則[47]、無線局運用規則[48]や国立大学法人法施行規則[49]において用いられている。

ちなみに、この改正が行われた当時は本土の標準時とは別に、1920年ヴェルサイユ条約・パリ協定で日本の委任統治領となった、南洋諸島の標準時が1919年2月1日より施行されており、南洋群島東部標準時が日本の中央標準時+2時間（東経165度線）、南洋群島中部標準時で日本の中央標準時+1時間（東経150度線）、南洋群島西部標準時は日本の中央標準時と同じであった。1937年に南洋群島東部標準時（中央標準時+1時間）・南洋群島西部標準時（中央標準時と同じ）の2つに再編している。1945年の敗戦による統治権の放棄により廃止した[42]。なお、当時日本の施政下にあった千島列島は東端（占守島）が東経156度であるが、全域で中央標準時が用いられていた。
South Ryukyu Islands時間

FreeBSDなど一部のUnix系オペレーティングシステム (OS) では、1999年初頭までインストール時にタイムゾーンとして「Japan」を選択すると、選択肢として「Most Locations」と「South Ryukyu Islands」の2つの選択肢が現れ、「South Ryukyu Islands」を選ぶとタイムゾーンとして西部標準時（UTC+8）が設定される問題が存在した。