アイシェアが2008年に行ったインターネット調査（調査対象427人）によると、「マック」と呼称する割合は東日本で84.4%・西日本でも41.6%におよび、一方「マクド」と呼ぶ割合は西日本で52.3%だが東日本で11.8%であった[10][11]。

「マック」と「マクド」の境界線に関しては、メディアでも何度か取り上げられ、2007年（平成19年）6月13日放送のTBS『2時っチャオ!』では、米原平和堂店（滋賀県米原市、2013年に閉店）を境界線と紹介している。番組内で店員は「両方の愛称が混合して使用されている」と説明している。2016年に日本マクドナルドが行った社内調査で「マクド」と呼称する地域は、近畿地方と四国地方の11府県で、滋賀県・三重県と四国4県は「マック」との併用であった[12]。近畿地方も若い世代は「マック」派が増えている[7]。同社では呼称を統一する意思はなく、従業員の間でも両方が使用されている[10]。

日本マクドナルドは「ビッグマック」や「朝マック」など商品サービス名に「マック」を使用しているが、「（マックとマクドの）どちらも、お客さまが親しみをもって呼んで頂いていることなので、正解というのはありません」と説明している[8]。

新聞の紙面や放送局のニュース番組における見出しなどで「マクドナルド」を省略して表記する際、通常は「マック」と表記するが、近畿地方向けのニュースは「マクド」に差し替えている。2014年7月23日付の朝日新聞では、期限切れチキンナゲット問題を取り上げた際、東京本社版の見出しは「マック、ファミマ ナゲット販売中止」であったが、大阪本社版（北陸・中国・四国地方向けは除く）の紙面は「マクド・ファミマ販売中止」としており、朝日新聞以外の全国紙毎日、読売、産経の関西向け紙面[注 2]や京都新聞と神戸新聞で同様の傾向が見られる[13]。毎日新聞は近年、東京で「マック」としてきたものを関西向け紙面でもそのまま用いる事例も増えている[14]。テレビ番組でも2022年9月26日放送の『情報ライブ ミヤネ屋』（日本テレビ系列）でマクドナルドとミスタードーナツ商品の値上げに関するニュースを取り上げた際に同番組の制作局である読売テレビが大阪市にあるテレビ局だったことから、見出しが「『マクド』と『ミスド』がことし2度目の値上げ」と表示されたため、同番組司会の宮根誠司が補足説明している[15]。

東洋経済新報社の会社四季報では「マクド」や「マクドHD」と省略している。証券会社は、アップルのMacintoshのような「マック」の略称を持つものとの混同を防ぐために「マクド」を用いることもあるが、「マクドナルド」と表示することもある[8]。
歴史
創業期

藤田商店の社長（当時）藤田田がアメリカよりフランチャイズ権を獲得。マクドナルド子会社・日本マクドナルド株式会社を設立し、1971年（昭和46年）7月20日に、第1号店である銀座店を銀座4丁目の「銀座三越」の店内に開店した。日本マクドナルドは米国マクドナルドと藤田商店との合弁企業であり、前者が製造と販売のマニュアル・技術の提供、後者がマネージメント提供、出資率は折半、「社長以下全社員が日本人」、ロイヤリティは双方とも1%という異例の取り決めだった[16]。

同時期に大手スーパーのダイエーを経営していた中内?や東京・ひばりが丘で地域スーパーを経営していた横川家もマクドナルドのエリアフランチャイズ権を獲得すべく、交渉に乗り出していたが、ライセンス料や出資比率、主導権などの面で折り合わず、交渉はご破算となった[16][17][18][19]。後にダイエーは独自でハンバーガーチェーンの「ドムドムハンバーガー」、横川家は業態をファミリーレストランに切替え、「すかいらーく」をそれぞれ立ち上げた[16][19]。

当初マクドナルド本社からは、アメリカと同様な郊外型の店舗で展開するよう指示があった（交通量の多い神奈川県茅ヶ崎市を希望したといわれる）。