日本テレビホールディングス
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注釈^ テレビ東京ホールディングスを除き、抜殻方式で持株会社化された。
フジ・メディア・ホールディングス（1957年11月創立、2008年10月に商号変更） - フジサンケイグループ中核企業。旧フジテレビジョンが商号を変更し、放送事業を（新生）フジテレビジョンに承継。
TBSホールディングス（1951年5月創立、2009年4月に東京放送ホールディングス、2020年10月に現商号変更） - 東京放送が商号を変更し、放送事業をTBSテレビ（当時は制作プロダクション）に承継（ラジオ放送は2001年10月1日にTBSラジオ&コミュニケーションズ〈2016年4月1日にTBSラジオに社名変更〉に分割承継済）。
テレビ東京ホールディングス（1968年7月創立、2010年10月発足）
テレビ朝日ホールディングス（1957年11月創立、2014年4月に商号変更） - 旧テレビ朝日が商号を変更し、放送事業を（新生）テレビ朝日に承継。
中部日本放送（1950年12月創立、2014年4月に持株会社に移行） - 中部日本放送は商号を維持し、放送事業をCBCテレビとCBCラジオに分割承継。
RKB毎日ホールディングス（1951年6月創立、2016年4月に商号変更）旧RKB毎日放送が商号を変更し、放送事業を（新生）RKB毎日放送に承継。
MBSメディアホールディングス（1950年12月創立、2017年4月に商号変更） - 傘下の毎日放送（MBSテレビ）は旧TX系列局で、2016年現在も大株主。旧毎日放送が商号を変更し、放送事業を（新生）毎日放送に承継。2021年4月に毎日放送からラジオ放送事業（MBSラジオ）を分社し、ラテ兼営を解消。
朝日放送グループホールディングス（1951年3月創立、2018年4月1日に商号変更）旧朝日放送が商号を変更し、放送事業を朝日放送テレビと朝日放送ラジオに分割承継。
RSKホールディングス（1953年4月創立、2019年4月1日に商号変更）旧山陽放送が商号を変更し、放送事業をRSK山陽放送に承継。
KBCグループホールディングス（1953年8月創立、2023年4月1日に商号変更）旧九州朝日放送が商号を変更し、放送事業を（新生）九州朝日放送に承継。）
BSNメディアホールディングス（1952年10月創立、2023年6月1日に商号変更）旧新潟放送が商号を変更し、放送事業を（新生）新潟放送に承継。）
^ a b c d e 中間持株会社の旧日テレ・グループ・ホールディングスとその子会社4社。放送持株会社への移行並びに4社の直接子会社化完了に合わせて、日テレ・グループ・ホールディングスの事業目的・商号を変更。
^ 旧社名は読売映像。2022年3月、アックスオンに全株を譲渡し同社の完全子会社になる。
^ 2022年4月、「日テレITプロデュース」が「フォアキャスト・コミュニケーションズ」を吸収合併して商号変更する。
^ 全国各地にある「アンパンマンこどもミュージアム」の運営会社。
^ 立川GREEN SPRINGS内にある「PLAY! MUSEUM&PARK」の運営会社。
^ 日本テレビ系メイン・テレビ朝日系のクロスネット局。
^ 日本テレビ系・フジテレビ系のクロスネット局。NNS・FNS双方加盟。
^ フジテレビ系メイン（FNS単独加盟）で、日本テレビ系（NNS非加盟）・テレビ朝日系とのトリプルネット局。
出典^ 組織図 - 日本テレビホールディングス株式会社 2021年12月1日
^ a b “会社概要”. 日本テレビホールディングス株式会社. 2016年1月13日閲覧。
^ a b c d e f g h i “第90期（2022年4月1日 - 2023年3月31日）有価証券報告書” (PDF). 株式会社日本テレビホールディングス (2023年6月30日). 2024年1月20日閲覧。
^ コーポレートガバナンス報告書 2021年1月7日閲覧
^ 日本テレビ放送網株式会社、株式会社BS日本及び株式会社シーエス日本などの認定放送持株会社への移行（会社分割、簡易株式交換及び商号変更）による経営統合に関する基本合意書の締結並びに日本テレビ放送網株式会社の子会社（分割準備会社）の設立についてのお知らせ (PDF) - 日本テレビ放送網株式会社等プレスリリース、2012年3月29日閲覧。
^ 日テレが持株会社化へ BS・CS局と経営統合 - 日本経済新聞、2012年3月30日。
^ 日本テレビ放送網株式会社、株式会社BS日本及び株式会社シーエス日本の 認定放送持株会社体制への移行に関する統合契約、吸収分割契約及び株式交換契約の締結 についてのお知らせ
^ 日本民間放送連盟『日本放送年鑑'73』千秋社、多田屋、1974年1月10日、160頁。
^ 日本民間放送連盟『日本放送年鑑'74』千秋社、多田屋、1974年2月20日、153頁。
^ 日本民間放送連盟『日本放送年鑑'78』洋文社、1978年12月、153頁。
^ 日本民間放送連盟『日本民間放送年鑑'92』コーケン出版、1992年11月、224頁。
^ 日本民間放送連盟『日本民間放送年鑑2003』コーケン出版、2003年11月、231-232頁。
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出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』
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