日本アカデミー賞協会の会員数は当初は800名に満たなかったとされるが[20]、年々増加し1987年に約3,700名[15]、1992年に約5,000名になったといわれた[20]。その後は減少し2007年度で約4,300名[17]、2011年度で3,991名[4]、2019年度は3,959名である[7][12]。会員の資格は、日本の映画事業に現在も含め3年以上従事していることが前提で[1]、運営・実行委員会または賛助法人より推薦され認められた者となる[1]。内訳は東宝、東映、松竹の邦画三大メジャーに[21][22]KADOKAWAを加えた大手映画製作配給会社（日本映画製作者連盟、以下映連）4社の社員と[7][12]、俳優／マネージャー、監督、映画プロデューサー、さらに映画関連企業やプロダクション関係、テレビ局、出版社などの賛助法人の社員などを含み[7][12]、その中には声優事務所の青二プロダクションや映像配信サービスNetflixなども名を連ねている[1]。2019年の会員数3,959人のうち、東宝（298人）・松竹（298人）・東映（281人）の社員が計877人で全体の22％を占める[13][23]（KADOKAWA133人）。このため大手3社の作品が有利とされ、これまでも度々物議を醸したが、これが本映画賞の特徴ともいえる[12][13][14][23][24]（詳細は後述）。