日本アカデミー賞協会の会員数は当初は800名に満たなかったとされるが[20]、年々増加し1987年に約3,700名[15]、1992年に約5,000名になったといわれた[20]。その後は減少し2007年度で約4,300名[17]、2011年度で3,991名[4]、2019年度は3,959名である[7][12]。会員の資格は、日本の映画事業に現在も含め3年以上従事していることが前提で[1]、運営・実行委員会または賛助法人より推薦され認められた者となる[1]。内訳は東宝、東映、松竹の邦画三大メジャーに[21][22]KADOKAWAを加えた大手映画製作配給会社（日本映画製作者連盟、以下映連）4社の社員と[7][12]、俳優／マネージャー、監督、映画プロデューサー、さらに映画関連企業やプロダクション関係、テレビ局、出版社などの賛助法人の社員などを含み[7][12]、その中には声優事務所の青二プロダクションや映像配信サービスNetflixなども名を連ねている[1]。2019年の会員数3,959人のうち、東宝（298人）・松竹（298人）・東映（281人）の社員が計877人で全体の22％を占める[13][23]（KADOKAWA133人）。このため大手3社の作品が有利とされ、これまでも度々物議を醸したが、これが本映画賞の特徴ともいえる[12][13][14][23][24]（詳細は後述）。製作委員会方式の多い現状により[4][21]、必ずしも映画の現場に携わっていない会員も存在するとされる[4]。

運営費の主要財源は、協会会員の年会費であるが[1]、第1回は大赤字でその後も赤字が続いた[20]。実際に会員の年会費で概ね賄えるようになったのは会員数が約5,000名になった第15回辺りからで[20]、東京開催なら開催費用は1億円前後といわれるため[20]、2019年の会員数約4,000名だと年会費2万円だけでは授賞式にかかる費用だけでも賄えないことになる。京都で初開催となったこの第15回では、京都府と京都市で計2,000万円の協力があり[20]、京都に縁の深い東映と松竹、及び電通で京都財界に掛け合い、月桂冠、ワコール、オムロンなどから約6,000万円を集め[20]、関連イベントとして併催した京都映画まつりと合わせ総額2億5,000万円の費用がかかった[20]。@media screen{.mw-parser-output .fix-domain{border-bottom:dashed 1px}}同趣旨の映画賞に、英国アカデミー賞がある。フランスのセザール賞もアカデミー賞を参考に創設されたものだが、暖簾分けの形式は採っていない。[要出典]2020年今日の運営費は、授賞式入場料が一番大きく、その他、会員の会費、賛助法人の会費、協賛企業、テレビ、ラジオの放映料という[12]。
批判と反論