江戸時代後期の幕末には、手書きの回覧文章を「新聞」と称するケースがあった。1861年6月22日（文久元年5月15日）には英字新聞として『ナガサキ・シッピング・リスト・アンド・アドバタイザー』、同じ年の11月23日（10月21日）には横浜で英語の週刊新聞『ジャパン・ヘラルド』が発行された。
1862年1月1日（文久元年12月2日）には初の日本語の新聞として『官板バタビヤ新聞』が刊行される。これはジャワで発行されていたオランダ語の新聞『ヤヴァッシェ・クーラント Javasche Courant』を、幕府の蕃書調所が和訳したものである。3月には『官板海外新聞』と改名するが、一般には「バタビヤ新聞」として知られていた。また、播州の水夫であったジョセフ・ヒコ（浜田彦蔵）が、1864年に出した『新聞誌』（翌年『海外新聞』に改名[3]）が、日本での新聞第2号とされている。
明治時代に入ると、文明開化の流れに乗って新聞が多数創刊された。1868年に小冊子形態の新聞が刊行され、佐幕色の『中外新聞』、『江湖新聞』（1868年創刊）が、1871年には日本最初の日刊紙である『横浜毎日新聞』が創刊される。1872年には『東京日日新聞』（現在の毎日新聞）、『郵便報知新聞』などがそれぞれ創刊された。明治政府は新聞の普及が国民の啓蒙に役立つという認識から、新聞を積極的に保護する政策を取った。当時の明治政府は日本各地に無料の新聞縦覧所や新聞を人々に読み聞かせる新聞解話会を設置したほか、新聞を公費で買い上げたり郵便で優遇したりして各新聞社を支援していた。
1874年に民選議院設立建白書の提出などを契機として自由民権運動が盛んになると、それまでの御用新聞より民権派の勢力が強くなり、政府に批判的な論調が目立つようになった。こうしたことから明治政府は1875年に新聞紙条例、讒謗律を制定して新聞の言論弾圧に乗り出した。この頃の新聞は、政論中心で知識人を対象とした「大新聞」と娯楽中心で一般大衆を対象とした「小新聞」に分かれていた[4]。
1878年5月15日に「朝野新聞」が大久保利通を殺害した島田一郎らの斬奸状を掲げ、7日間の発行停止を命じられた。初の日刊新聞発行停止である[5]。
1874年に『読売新聞』、1879年に『朝日新聞』が創刊。1894年からの日清戦争、1904年からの日露戦争の戦時報道、1905年9月1日の『大阪朝日新聞』には「天皇陛下に和議の破棄を命じた賜はんことを請い奉る」という記事と8月29日のポーツマス条約の講和条件を引用などの新聞報道により起きた民衆の暴動事件日比谷焼打事件、その後の全新聞による「警視庁廃止」の論陣などを経て、従来の論説中心から報道取材が行われるようになる。1909年には新聞紙条例を経た新聞紙法が制定される。
1918年の米騒動の際、寺内正毅内閣総理大臣は新聞報道を禁止し、それに対する記者大会の報道で『大阪朝日新聞』が革命を示唆したとして、当時の朝憲紊乱罪に該当するものとして弾劾されている（白虹事件）。