一般に広く使われるUHFアンテナ（魚の骨型の八木・宇田アンテナ）は送信チャンネルによってローバンド（13 - 44ch メーカーによって異なる場合がある）、ハイバンド（25 - 62ch 同）、オールバンド（13 - 62ch）対応のアンテナを選択する。最近は対応チャンネル（周波数）を特定地域の地デジチャンネルに絞り込むことで、小型・高性能（動作利得）化したアンテナ（マスプロ電工の「LS14TMH（東・名・阪専用）」など）、13 - 52ch用のUHFアンテナ（20素子）が発売されている。

放送区域内（送信所に近い強・中電界地域（電界強度60dB以上））向けに一般的な八木・宇田アンテナより小型で特殊な形状（板状や太い棒状など）のUHFアンテナが各メーカーから発売されている。

地上デジタル放送が計画された後に製造されたアンテナで地上デジタル放送にも使用できるオールバンド対応製品は、アンテナ先端部のキャップ、またはケーブル接続部の防水カバーが黄色になっていて古い非対応なものと区別しやすくなっている[44]。
アンテナケーブルについて

UHF帯を良好に受信するためには構内のアンテナケーブルもUHF帯の通りの良いものにする必要がある。

アンテナケーブルでは初期アナログテレビに使われていたフィーダー線こそVHF帯とUHF帯で分かれていたものの、その後の同軸ケーブルはどれもUHF帯以上に対応するようになっている。しかしながら、初期のアンテナケーブルとして使われていた同軸ケーブルの「3C-2V」はUHF帯の減衰が大きく、地デジには適さないとされている[59][60]。

なお建物に敷設される受信設備は放送の進化と共により高い周波数へ対応するものとなっていっている[61][注 20]が、周波数は高い方が減衰しやすいため、その減衰が少ないということは一般的により低い周波数のUHF帯の減衰も低くなっていることを意味する。

大規模施設などの共聴設備では地デジ放送波の光伝送（RF光伝送）も行われている[63][64]。
共聴設備の問題

UHF帯に移行するための問題として、古い家屋や集合住宅などでは共聴設備などがVHFやUHFの一部チャンネルにしか対応していないケースがある。

共聴受信設備で受信する場合、アンテナ線・混合器（ミキサー）・ブースター・分配器・壁面直列ユニット（アンテナコンセント）などはすべてUHF帯域対応タイプに交換しなければならない。「地上デジタル対応」をうたったものに必ずしも交換する必要はないがブースターはUHF帯域に対応しているだけではなく一般的にUHF帯域を使ったチャンネル数が増えるため、多くのチャンネルが増幅可能なものでなければ正常に視聴できないことがある（詳細は「2011年問題 (日本のテレビジョン放送)#地上アナログ放送との混信」参照）。

さらにビル陰でビルからの共聴受信設備で受信している場所でデジタル波の個別直接受信に移行しても正常に受信できない場合があり、受信設備の改修を必要とするところもある。そのため、設備改修費用の捻出が問題となっている。これについては各府県ごと（東京は2か所、北海道は4か所）に設置された総務省テレビ受信者支援センター（デジサポ）が相談・コンサルティングにあたっていた。
送信所の変更に伴う問題

地デジへの移行に伴い、送信所がアナログ送信所とは別の場所に変更される地区がある。これによって従来のアナログ放送とデジタル放送の送信所が大きく離れている場合は、デジタル放送用UHFアンテナを付け足したり設置方向を変更する必要がある。

関東地方において、新たな地上デジタル放送の送信所として東京スカイツリーが建設されたが、開業は2012年（平成24年）であり、2011年（平成23年）7月24日のアナログ放送終了には間に合わなかった。そのため、現在の送信所である東京タワーからの電波を受信している場合に、アンテナの再調整などの影響があると無線従事者は考えていた。

総務省は、情報通信審議会情報通信政策部会「第42回地上デジタル放送推進に関する検討委員会」（2009年〈平成21年〉1月16日開催）[65]において「関東広域圏の地上デジタル放送の親局が東京タワーから東京スカイツリーに移行することによる視聴者への影響はほとんどないであろう」との見解を示していたが、実際には総務省の見解が外れ、アンテナ調整などが必要となったため『東京スカイツリー受信確認テスト』を放送する事となった。

関東地方では新たに地上デジタル放送の電波を発射する東京スカイツリーの竣工が2012年2月29日（正式開業は2012年5月22日）となっており、地上デジタル放送への完全移行日である2011年7月24日には間に合わなかったため、完全移行後も2013年5月31日9時まで東京タワーからの送信が続けられた。また放送大学は東京タワー送信のまま、2018年9月末限りで地デジテレビとFMラジオの放送を終了し、2011年10月[注 21]から開始されたBSデジタルでの放送[66]にラジオを含めて含め一本化する予定である（radikoによるインターネットラジオ配信は引き続き行うが、2024年3月31日で終了する。）[67]。送信所の共同使用の例 - 北海道室蘭市
（HBC、STV、HTB、UHBによる共同施設。右側は従来からのHBC地上アナログ放送送信施設）※建設中に撮影