修業年限（卒業までに教育を受ける期間）が3年又は3年以上の高等学校の一般的な課程を本科といい、この項目では主に本科について扱う。これ以外にも別科と専攻科があるが、専攻科については専攻科の項目で詳述している。ただし、通常は本科という言葉は使われない。

日本の高等学校分類[4]prog.no.ISCED
レベル日本語英語
prog.03.013A全日制-本科普通課程upper secondary school, full day general course
prog.03.023A定時制-本科普通課程upper Secondary school, day/evening general course
prog.03.033A通信制-普通課程upper secondary school, correspondence general course
prog.03.043A全日制-本科総合課程upper secondary school, full day integrated course (general)
prog.03.053A定時制-本科総合課程upper secondary school, day/evening integrated course (general)
prog.03.063C全日制-本科専門課程upper secondary school, full day specialized course
prog.03.073C定時制-本科課程upper secondary school, day/evening specialized course
prog.03.083C通信制-専門課程upper secondary school, correspondence specialised course
prog.03.093C全日制-定時制別科（普通/総合/専門）upper secondary school, (full day/evening school), short-term course (general, integrated, specialized)
prog.04.014全日制/定時制-専攻科（普通/総合/専門）upper secondary school, (full day, day/evening), advanced course (general, integrated, specialized)
「日本の高等学校一覧」および「日本の職業高等学校一覧」も参照
学校数・生徒数

2019年（令和元年）5月1日現在で学校教育法に基づく高等学校は全日制・定時制合わせて全国に4,887校あり、その内、国立15校、公立3,550校、私立1,322校。在校生は3,168,262人であり、男子1,601,887人、女子1,566,375人である[5]。このほか通信制の高等学校がある。

2000年（平成12年）国勢調査統計表の通り、日本の高等学校の在学者には15歳から18歳の生徒が多く、19歳以上の生徒は少ない。高等学校に入学できる最低年齢は、学校教育法の規定およびその法解釈によって15歳となっているが、上限は日本国の法令では規定されておらず、法令上、最低年齢を超えていれば年齢は何歳でも構わない。また、高校無償化法の対象にはならないものの、「高等学校」「中等教育学校」「特別支援学校の高等部」「高等学校に相当すると認定された日本国外の課程」を卒業した人が、再び高等学校に入学・学習することも法令上、制限されていない。普通科高等学校卒業者が職業技術を身につけるために工業科の高等学校に編入する例が挙げられる。

このため、地方公共団体の条例等で特殊な規制がされていない限りは、設置者（地方公共団体、学校法人、学校設置会社、学校設置非営利法人）および高等学校（最高責任者は校長である）の入学許可が得られれば、「全日制の課程」「定時制の課程」「通信制の課程」の全ての課程から、いずれかを選択して入学・学習を行うことが可能である[注釈 8]。

ただし、極端に高年齢の生徒は、「定時制の課程」や「通信制の課程」で学んでいることが多い。
歴史「高校三原則」も参照

戦前（明治?大正・昭和初期?第二次世界大戦終結まで）は、男子は旧制中学校および実業学校、女子は高等女学校がその役割を担っていた。新制高校発足当初は高校三原則によって、公立高校は希望者全入、普通教育と職業教育を併せた総合制、男女共学にすることが目指されていたが、その後の諸事情で、希望者全入、総合制は実現されなかった。男女共学も、私立の大半は男子校、女子校のまま存続し、また東日本では公立校でも男女別学が残った。しかし全国的に見れば概ね共学に移行し、新設校の大半は共学として発足し、また近年では生徒数減少のため共学化に踏み切る学校も増加しており、現在では概ね確立している。また現在は高校進学率が9割を超え、学費の無償化も進んでいるため、進学する学校を選ばなければ事実上高等学校へ全入できる。また、学校統廃合に伴い、普通科と専門学科が併設された高校が増えており、普通教育と職業教育の両方から選択履修することが可能な総合学科の制度も新設され、設置する高等学校が増えている。
教育の目標

学校教育法の第51条に高等学校における教育の目標が規定されている。
義務教育として行われる普通教育の成果を更に発展拡充させて、豊かな人間性、創造性及び健やかな身体を養わせ、国家及び社会の形成者として必要な資質を養わせること。

社会において果たさなければならない使命の自覚に基づき、個性に応じて将来の進路を決定させ、一般的な教養を高め、専門的な知識、技術及び技能を習得させること。

個性の確立に努めるとともに、社会について、広く深い理解と健全な批判力を養わせ、社会の発展に寄与する態度を養わせること。

平成19年法律第98号（2008年〔平成20年〕4月1日施行）による学校教育法の改正前の規定と若干字句が異なる。

学校教育法施行規則（昭和22年文部省令第11号）に基づき、高等学校の教育課程は、各教科に属する科目、特別活動、総合的な学習の時間によって編成されている。教科には、普通教育に関する各教科と専門教育に関する各教科があるが、専門教育に関する各教科は、学校によって開設されないこともある。

普通教育に関する各教科

国語 - 国語総合、国語表現、現代文A・B、古典A・B（古文、漢文）

地理歴史 - 世界史A・B、日本史A・B、地理A・B

公民 - 現代社会、倫理、政治・経済

数学 - 数学I・II・III、数学A・B、数学活用

理科 - 科学と人間生活、物理基礎、物理、化学基礎、化学、生物基礎、生物、地学基礎、地学、理科課題研究

保健体育 - 体育、保健

芸術 - 音楽I・II・III、美術I・II・III、工芸I・II・III、書道I・II・III

外国語 - 英語が主流。コミュニケーション英語基礎・I・II・III、英語表現I・II、英語会話

家庭 - 家庭基礎、家庭総合、生活デザイン

情報 - 社会と情報、情報の科学

学校設定教科 - 宗教（私立学校のみ）、環境、国際、チャレンジなど

※各項目の最初に挙げられているのが教科である。授業は教科の下位区分である科目によって行われるが、実際の科目はたとえば世界史ならば「世界史A」「世界史B」のようにより細かく分けられている。各学校は適宜学校設定科目が設置できる。

専門教育に関する各教科

農業 - 農業と環境、課題研究、総合実習、農業情報処理、作物、野菜、果樹、草花、畜産、農業経営、農業機械、食品製造、食品化学、微生物利用、植物バイオテクノロジー、動物バイオテクノロジー、農業経済、食品流通、森林科学、森林経営、林産物利用、農業土木設計、農業土木施工、水循環、造園計画、造園技術、環境緑化材料、測量、生物活用、グリーンライフ

工業 - 工業技術基礎、課題研究、実習、製図、、工業数理基礎、情報技術基礎、材料技術基礎、生産システム技術、工業技術英語、工業管理技術、環境工学基礎、機械工作、機械設計、原動機、電子機械、電子機械応用、自動車工学、自動車整備、電気基礎、電気機器、電力技術、電子技術、電子回路、電子計測制御、通信技術、電子情報技術 、プログラミング技術、ハードウェア技術、ソフトウェア技術、コンピュータシステム技術、建築構造、建築計画、建築構造設計、建築施工、建築法規、設備計画、空気調和設備、衛生・防災設備、測量、土木基礎力学、土木構造設計、土木施工、社会基盤工学、工業化学、 化学工学、地球環境化学、材料製造技術、工業材料、材料加工、セラミック化学、セラミック技術、セラミック工業、繊維製品、繊維・染色技術、染織デザイン、インテリア計画、インテリア装備、インテリアエレメント生産、デザイン技術、デザイン材料、デザイン史

商業 - ビジネス基礎、課題研究、総合実践、ビジネス実務、マーケティング、商品開発、広告と販売促進、ビジネス経済、ビジネス経済応用、経済活動と法、簿記、財務会計�T・�U、原価計算、管理会計、情報処理、ビジネス情報、電子商取引、プログラミング、ビジネス情報管理