ほぼ同様の意味をさして使われる言葉として代替エネルギー (Alternative energy) がある。こちらは現在主力として使われるエネルギー資源にかわる新しい資源という意味である。新エネルギーが公的機関において良く用いられるのに対し、こちらは民間で良く見られる言葉である。ただし日本では「石油代替」の意味で石炭・天然ガス・原子力を含む場合があるが、日本以外では通常これらを含まないため、使用には注意が必要である。
新エネルギーあるいは代替エネルギーとされるものの多くが、再生可能エネルギー (Renewable energy) と呼ばれるものである。なお、再生可能エネルギーに対し、前述の有限のエネルギー資源を枯渇性エネルギーと呼ぶ。 そのまま英語に置き換えると new energy となる。これは再生可能エネルギーの意味[6]のみでなく、単に「新しい」という意味で枯渇性エネルギーを含む新方式のエネルギー源全般に利用できるため、語義が不明確 「新エネルギー利用等の促進に関する特別措置法施行令」(2015年4月1日改正施行)[7]で指定されているものは、以下の通りである。 我々の周りにはいくつかのエネルギー資源が存在するが、水力・風力・太陽熱など古来から使われていたものの改良や、生物(バイオマス)、地熱、波力、海洋温度差
他国語への翻訳
現行の新エネルギー
太陽光発電
太陽熱利用(給湯、暖房、冷房その他の用途)
風力発電
雪氷熱利用
バイオマス発電
バイオマス熱利用
バイオマス燃料製造(アルコール燃料、バイオディーゼル、バイオガスなど多数)
塩分濃度差発電
温度差エネルギー
地熱発電(バイナリ方式のものに限る)
未利用水力を利用する水力発電(1,000kW 以下のものに限る)
現状と将来黄色が高成長経済の結果需要がさらに高くなった場合の予測値。青は予想の中央値。赤は経済があまり伸びなかった場合の需要予測値[8]
1998年時点でのエネルギー資源の内訳は以下の通り[9]。
石油 40%
天然ガス 22.5%
石炭 23.3%
原子力 6.5%
水力 7.0%
再生可能エネルギー 0.7%
実に全体の3/4以上を枯渇性エネルギーに頼っており、特に運輸の分野ではそのほとんどを石油に頼っている。新エネルギーはその定義上、いずれもまだ黎明期を脱していないが、潜在的な利用可能量は大きいと見込まれている。さまざまな新エネルギーについて、開発と利用が並行して進められている。
新エネルギーは地球温暖化への対策の一環として積極的な利用が進められ、将来は世界のエネルギーの数割が再生可能エネルギーで賄われるとも予測されている。再生可能エネルギー#利用状況と見通しを参照。
新エネルギーの特性を生かして、分散型電源として活用する試みも盛んである。(分散型電源を参照。)
出典^ ⇒北の大地web版(NEDO北海道支部)
^ ⇒総合資源エネルギー調査会新エネルギー部会(第15回)議事録(2006年3月24日)
^ ⇒総合資源エネルギー調査会新エネルギー部会中間報告(2006年11月)
^ ⇒エネルギー白書2007年版第二部 (資源エネルギー庁)
^ ⇒「新エネルギー利用等の促進に関する特別措置法施行令の一部を改正する政令」について
^ 例えば、 ⇒New Energyという再生可能エネルギー専門誌が存在する。
^ “新エネルギー利用等の促進に関する特別措置法施行令(平成九年政令第二百八号)