我々の周りにはいくつかのエネルギー資源が存在するが、水力・風力・太陽熱など古来から使われていたものの改良や、生物（バイオマス）、地熱、波力、海洋温度差、太陽光発電といった近年の科学によって開発されたものが新エネルギーである。現在主力となっている化石燃料によるエネルギーはいずれは枯渇する有限の資源である。化石燃料や原子力エネルギーには環境への影響などに大きな問題があり、新エネルギーの開発は国際的にも重要な課題になっている。
1998年時点でのエネルギー資源の内訳は以下の通り[9]。
石油 40%
天然ガス 22.5%
石炭 23.3%
原子力 6.5%
水力 7.0%
再生可能エネルギー 0.7%
実に全体の3/4以上を枯渇性エネルギーに頼っており、特に運輸の分野ではそのほとんどを石油に頼っている。新エネルギーはその定義上、いずれもまだ黎明期を脱していないが、潜在的な利用可能量は大きいと見込まれている。さまざまな新エネルギーについて、開発と利用が並行して進められている。
新エネルギーは地球温暖化への対策の一環として積極的な利用が進められ、将来は世界のエネルギーの数割が再生可能エネルギーで賄われるとも予測されている。再生可能エネルギー#利用状況と見通しを参照。
新エネルギーの特性を生かして、分散型電源として活用する試みも盛んである。（分散型電源を参照。）
出典^ ⇒北の大地web版（NEDO北海道支部）
^ ⇒総合資源エネルギー調査会新エネルギー部会（第15回）議事録（2006年3月24日）
^ ⇒総合資源エネルギー調査会新エネルギー部会中間報告（2006年11月）
^ ⇒エネルギー白書2007年版第二部 （資源エネルギー庁）
^ ⇒「新エネルギー利用等の促進に関する特別措置法施行令の一部を改正する政令」について
^ 例えば、 ⇒New Energyという再生可能エネルギー専門誌が存在する。
^ “新エネルギー利用等の促進に関する特別措置法施行令（平成九年政令第二百八号）”. e-Gov法令検索. 総務省行政管理局. 2020年1月20日閲覧。
^ “International Energy Outlook 2007” (pdf). U.S. Energy Information Administration (EIA) (2007年5月). 2008年9月16日時点の ⇒オリジナルよりアーカイブ。2022年1月27日閲覧。
^ United States Energy and World Energy Production and Consumption Statistics
関連項目
エネルギー
省エネルギー
再生可能エネルギー
メタンハイドレート
常温核融合
原子核融合
循環型社会
環境問題
地球温暖化
原子力撤廃
電気事業者による新エネルギー等の利用に関する特別措置法 - 「RPS制度」について
日本エネルギー学会
外部リンク
⇒NEDO:新エネルギー・産業技術総合開発機構
⇒新エネルギー財団
⇒GreenWinds
⇒代替エネルギー技術 - シグマ アルドリッチ
新エネルギーと分散型電源コース - 研究人材のためのe-learning（科学技術振興機構）
熱機関
による発電
火力発電 (発電所)
内燃力発電
コンバインドサイクル発電
廃棄物発電
石炭ガス化複合発電
バイオマス発電
非火力発電
原子力発電
原子力発電所
地熱発電
太陽熱発電
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核融合発電 (核融合炉)