教育経済学
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教育の直接的便益としては、生涯所得の増加、知的満足、社会的地位の向上、優越感を得ることなどが挙げられる。この直接的便益は、生涯所得の増加のように金銭的に計測しうるものと、非金銭的・心理的なもので、貨幣額に換算し難いものがある。教育の外部効果としては、社会において教育を受けた人が増加し、また、教育水準も高くなれば、その社会的環境が良くなり、多くの人々の生活が快適になることや、教育の普及による所得水準の上昇は所得税収入の増大をもたらす。高度の教育を受けた人による新技術の発明・開発は、社会全体に経済的利益をもたらす、などが挙げられる。このため、教育サービスは、外部性の強い私的財、あるいは公共財的要素を持った私的財という意味での混合財として性格づけられる。
教育段階と収入

各国における25-64歳の教育終了段階と賃金差
(2011年, 中等以降高等以前教育を基準とした相対値)
[1]後期中等教育まで中等以降
高等以前教育第3期の教育レベル5A
もしくはレベル6第3期の教育レベル5B
男女男女男女
チリ6465100325149306168
ブラジル5750100273N/A269N/A
ハンガリー7572100245130185130
スロベニア7776100220162198156
アイルランド8278100205143206130
チェコ7674100191122164121
米国6458100189117187124
ポーランド8677100186N/A168N/A
スロバキア6971100186130171137
フランス8375100181121155129
イスラエル6966100179117165118
ポルトガル6768100175161173157
フィンランド9094100174136155133
ドイツ8881100173127166115
OECD平均7774100172126172132
オーストリア6773100172126171147
ギリシャ6950100167107239175
ルクセンブルク6868100165N/A166N/A
カナダ7877100165114183120
トルコ7243100162128162131
イタリア7672100160N/A143N/A
米国6769100160122195144
スイス8075100154125163133
オランダ8573100154143163143
オーストリア8585100151125162116
韓国7278100151107167130
エストニア8181100146N/A148N/A
デンマーク7983100146115128113
スペイン8074100145107169107
スウェーデン8180100142105132114
日本7478100141116191134
ベルギー9284100140116148125
ニュージーランド7987100135101145110
ノルウェー7678100133145134151

シグナリング理論による教育改革論

ジョージ・メイソン大学公共経済学教授ブライアン・カプランは、シグナリング理論を用いて教育問題を考察したうえで、学校教育のほとんどは無駄なシグナリングであり、政府も教育支出を削減すべきであるとする[2]。カプランは、歴史社会美術音楽外国語などは、社会に出ても役に立つことはなく、学生もすぐに忘れるほどで、単に時間の無駄となっているとし、必須科目から選択制にしたり、またはそれぞれの授業の水準をあげて成績下位の生徒を落第にすれば無駄はなくなるが、しかし、「税金を使って非実用的な教科を教える授業の廃止」が有効であると主張する[2]。カプランは、「なぜ美術を勉強するという選択肢に公費をかけて納税者が負担しなければならないのか。それより、公立大学の非実用的な学部は閉鎖し、政府の助成金ローンを受けられない私立大学に非実用的な専攻の学科を創設すればいい」と提案し、現在問題になっている高額授業料にしても、無益な進学を抑制しているだけでなく、専攻の最適化にも役立っていると述べる[2]
脚注[脚注の使い方]^ OECD 2014, p. 103.
^ a b c ブライアン・カプラン、月谷真紀訳 『大学なんか行っても意味はない? 教育反対の経済学』みすず書房、2019,pp.2-10,285-305.

参考文献

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OECD (2014年). Education at a Glance 2014 (Report). doi:10.1787/eag-2014-en。

小塩隆士『教育を経済学で考える』日本評論社、2003年2月。ISBN 978-4-535-55333-0

荒井一博『教育の経済学・入門』剄草書房、2002年8月。ISBN 978-4-326-55044-9

ブライアン・カプラン(著)『大学なんか行っても意味はない? 教育反対の経済学』月谷真紀(訳)、みすず書房、2019年7月。ISBN 978-4-622-08819-6

関連項目

教育学

教育社会学

経済学

教育バウチャー

社会的不平等

ヒューマン・キャピタル

シグナリング

公共財

金子元久
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