教科
文部科学省
文部省
公示
教科用図書検定基準
学習指導要領
教科用図書検定
文部科学省検定済教科書
検定外教科書
朝鮮学校
教科書
「教科用図書」の定義

定義
教科用図書検定規則
[1]
小学校
中学校
中等教育学校
高等学校
特別支援学校
小学部
中学部
高等部
児童
生徒
文部科学大臣
教科書の発行に関する臨時措置法
教科課程
教授
著作
教科用図書使用の原則と例外

教科用図書検定
学校教育法
教科用図書の発行・流通

出版社
発行
販売
書店
三省堂書店
無償配布

義務教育諸学校の教科用図書の無償に関する法律
義務教育諸学校の教科用図書の無償措置に関する法律
[注釈 1]
教科用図書の採択

教科用図書の採択
在外邦人への無償配布

日本人学校
補習授業校
大使館
領事館
[2]
海外子女教育振興財団
[2]
在留届
OCS
教科用図書（教科書）の企業・業界団体

主な教科書発行者

東京書籍
TOPPANホールディングス
大日本図書
理科
実教出版
高等学校
開隆堂出版
美術
図画工作
技術・家庭
英語
学校図書
数研出版
三省堂
英語
教育出版
大日本印刷
北海道
信州教育出版社
教育芸術社
音楽
清水書院
光村図書出版
光村印刷
国語
帝国書院
地図
大修館書店
新興出版社啓林館
山川出版社
高等学校
地歴科
公民科
音楽之友社
数研出版
文英堂
日本文教出版
版権
大阪書籍
明治書院
二宮書店
筑摩書房
オーム社
旺文社
高等学校
英語
増進堂
農山漁村文化協会
学校法人東京電機大学
東京電機大学出版局
第一学習社
東京法令出版
三友社出版
光文書院
桐原書店
中央法規出版
学研教育みらい
学研ホールディングス
吸収分割
自由社
新しい歴史教科書をつくる会
育鵬社
教科書改善の会
いいずな書店
その他

コロナ社
日本ライトハウス
東京ヘレン・ケラー協会
海文堂出版
日本点字図書館
明成社
日本会議
大阪市立大学
ケンブリッジ大学出版局
かつて存在した主な教科書発行者

大阪書籍
実業之日本社
二葉
要曖昧さ回避