救急車
アメリカの救急車
（白主体黄ライン）
アメリカの救急車
（白主体赤ライン）
アメリカの救急車
（白主体青ライン）
日本の救急車
インドの救急車
台湾の救急車
タイの救急車
ブルネイの救急車
フィリピンの救急車
インドネシアの救急車
オーストラリアの
救急車
アブダビの救急車
トルコの救急車
アルゼンチンの救急車
ブラジルの救急車
ロシアの救急車
中国の救急車
韓国の救急車
香港の救急車
救急車は各国の法律に合わせ、緊急車両としてサイレンアンプと青色や赤色、または橙色、緑色などの回転警光灯、またはLED点滅警光灯を装備している。また、救急車は専用の塗装が施されており、世界的に見ると白色に赤十字の配色である赤色または蛍光橙色ラインの車両が多い。ヨーロッパでは黄色を主体に蛍光の黄色と緑、または橙色のチェック柄模様がライン状に施されている車両が多い。アメリカでは各都市の消防、病院、民間救急サービスごとに塗装色が違い、白地に赤ライン、白地に青ラインなど色々な車両がある。日本では白地に赤いライン[注釈 5]が引かれている車両が多数を占めている。救急車の前面に「AMBULANCE」や「救急」などの文字が鏡文字（裏返し）で描かれていることがあるが、これは救急車が後方から接近していることをルームミラーやドアミラー越しに見た時に認識させるためである。車内は安定した姿勢で処置が行えるよう広い空間が確保されており、ストレッチャー・バックボード・ネックカラーなどの医療資器材・毛布・AED・外傷用応急処置セット・酸素ボンベなどを搭載している。また、先進国を中心に救命救急処置用の医療機器・医薬品を搭載する救急車が増えている。日本の救急自動車については「日本の救急車」を参照
救急医療の
シンボルマーク
スター・オブ・ライフ
救急車に書かれているスター・オブ・ライフ
（アメリカ）
ボンネットに描かれているAMBULANCEの
鏡文字（アメリカ）
フロントグリル
LED点滅警光灯
（アメリカ）
救急車の
LED点滅警光灯
（カナダ）
救急車と
ストレッチャー
（カナダ）
救急車の車内
（チェコ）
救急車の車内
（アゼルバイジャン）
救急車の車内
（ブラジル）
運用救急車の運用は、各国の法令により様々な形態をとる。救急車を運用する機関は、主として医療機関、救急専門機関、消防機関などであるが、国によって状況は大きく異なる。日本やイギリスなどでは、救急は行政サービスの一つとして位置づけられ、自治体や中央政府が主要な救急車運用機関となっているが、アメリカ合衆国などでは、必ずしも救急は行政サービスではなく、行政が救急車を運用している地域もあるが、民間企業（EMS「緊急医療サービス」）が有料で救急搬送を実施している地域やボランティアが担っている地域も少なくない。多くの国・地域では、救急車を必要としている人が救急車を迅速に呼べるようにするため、救急車を集中的に管理する施設を設置し、救急車の出動を要請する電話を一元的に管理している。救急車の呼び出しを行うための電話番号は通常の電話番号とは違う緊急電話の取り扱いを行っている国・地域が多く、覚えやすく比較的桁数が少ない電話番号を使用している場合が多い。救急車に搭乗する人員は運転手、医師、救急隊員などで、国・地域によって搭乗すべき人員が定められている。運転手も国や地域によっては救急現場で救護活動に携わることがある。消防機関や警察が救急車を運用していたり、救急専門機関が設置されて救急車運用を担っている国や地域があるなど、救急車を運用する形態は各国によって異なる。救急車は人命救助のため迅速性が求められることから、多くの国・地域で緊急車両に指定されており、赤信号でも優先的に進行したり、渋滞時でも対向車線を逆走して進行することが可能である。
料金・制度海外で救急車を要請する場合、ほとんどの国で有料[注釈 6] であるため、海外旅行の際は保険に入ることを各国の外務省（アメリカの場合国務省）が推奨[注釈 7][1] している。
日本
救急車を呼ぶ場合、地方自治体の消防本部へ直通でつながる緊急通報用電話番号「119」に日本語で伝える必要がある。最近では外国人観光客の増加に伴い英語や中国語など多言語に対応する通訳コールセンターを介した同時通訳サービス導入の消防本部が増えており、2021年に開催された東京オリンピックでは全国の政令指定都市消防本部で導入済み[2] 。救急車を呼ぶのに国籍・人種・納税の有無は一切問わない。利用料も無料である。ただ、近年の救急車の不適切な利用[注釈 8]に対応するため、三重県松阪市では、救急車を要請したが、入院に至らなかった場合には7700円を徴収することを明らかにした。同市は、不適切な利用を抑え、助けられる命を助けるためとしている[3]。
ただし、通報内容から消防の通信司令室で命に関わる緊急性が特に高いと判断された場合には、消防から救急医療機関に対してドクターカーの出動を要請することがある。その場合には医師や看護師の労働時間が発生するため、医療機関での治療費支払いの際に「救急搬送診療料」として料金が発生する（健康保険適用）[4]。
医療機関（病院、診療所、医院、クリニックなど）も、独自の救急車を所有している。患者がその医療機関で外来受診中や入院中に転院搬送が必要になった場合に運用され、患者搬送料金は無料である。
近年では、救急車を病院までのタクシー代わりに要請したり（今日入院するから病院に連れていって等）、意識もしっかりしていて自分で正常に歩ける程度の軽症（蚊に刺されてかゆい・日焼けして肌がヒリヒリ痛い等）での救急要請が半数を占め問題になっている。総務省消防庁によると、2020年に出動したうち、約半数が救急車での搬送が必要ない救急車要請であった[5]。
上記の理由により以前から増加していた救急出場が新型コロナウイルスの流行で更に増加し、救急隊が常に出場している状態となり、消防署にほとんど帰ることができない問題[注釈 9] が発生している。
救急安心センター（電話番号＃7119）では、以上の問題点を解決し、また救急車を呼ぶ判断や医療機関に行くべきかの判断を相談できる窓口として開設された[6]。各地方自治体でも救急車の適正利用を呼びかけ、救急車の必要性が低い傷病者の利用増加を抑える取り組みをしている。
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出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』
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