探偵を正業として確立したのは米国のアラン・ピンカートン（1819-1894）とされる[1]。ピンカートンはもとは米国の諜報機関の長であったが、退職後1850年に私立探偵局を設立し、手堅く迅速な仕事ぶりで高い評判を得た[1]。ピンカートンの探偵局が事務所のマークとして「We Never Sleep」（我らは眠らない）という語句付きの「眉つきの眼」を用いたので、探偵が「the private eye」とも呼ばれるようになった[1]。このピンカートンが設立した探偵局ピンカートン探偵社は、20世紀における警察の近代化で仕事を食われ、探偵の看板を下ろすまで北米最大の探偵会社であった[3]。

日本国内では1891年（明治24年）5月21日付けの当時の朝日新聞に帝國探明會という企業が「詐欺師や盗人の所在を調べる。他人の行動調査を実施する。」との旨の広告を出稿していたという[4]。

なお、日本語の「探偵」は、古くは警察・民間を問わず捜査活動を行う人間を指した語で、江戸時代には同心や岡っ引が「探偵方」とも呼ばれており、明治になってからも巡査や刑事が「探偵」と呼ばれていた。明治20年代（1887年 - 1896年）に私立探偵が登場して以後、次第に警察官は「探偵」と呼ばれなくなったが、軍のスパイは「軍事探偵」や「国際探偵」と呼ばれていた[5]。第二次世界大戦後には「探偵」はもっぱら私立探偵を指して用いられる語となった[6]。
国内の探偵の実情

令和4年12月末日現在で、探偵業の届出総数は6970件（内訳：個人5099件、法人1871件）である[7]。

日本国内の探偵は小さな探偵社（個人経営）が殆どで、複数の支店や支社があるように明示されていても、実際はレンタルオフィスや無人事務所など、実態のないバーチャルオフィスで営業を行っていることもある。

実際の調査は、地元の小さな探偵社や個人（探偵業無届者）を1時間千円程度の下請けとして雇用し調査を行っている場合も、ままある。
各国の探偵
アメリカ合衆国

アメリカ合衆国の探偵業界の市場規模は、おおむね60億ドル規模で、事業所数は26,000ほど[8]である。米国の探偵業従事者の平均年収は約$46,000とされている。

探偵に関する法規の有無・免許制の有無等は各州ごとに異なる。

おおまかに言うと次の3つに分けることも可能である。

免許の類が全く不要な州

探偵の免許は必要なく、事業（ビジネス）を行う許可・認可類だけが必要な州（アイダホ州、アラスカ州、ミシシッピ州、サウスダコタ州、ワイオミング州）

数年以上の捜査実務経験や、トレーニングの教程を受講したり試験に合格していることが探偵の免許の要件になっている州（カリフォルニア州、ヴァージニア州）[注釈 4]

探偵の武器の所持についても、州ごとに異なり、許可されない州と、許可される州とがある。正当防衛を目的とした小型武器の携帯を申請することが認められている州もある。

一般的に、警察官と探偵の兼業は禁止されている[注釈 5]。なお、警察をすでに退職した「元警察職員」であれば探偵社に就職できることが一般的である。カリフォルニア州のように、探偵が免許制で、その条件に捜査実務経験が含まれる場合、警察官としての実績の一部が「捜査経験年数」に算入され、個人開業に役立つ場合もある。

探偵業の範囲に必ずしも含まれるわけではないが、他の業種との兼業により、債権の売買・回収、法執行や、保釈義務不履行者の逮捕・連行を行う探偵も多い。「バウンティハンター#アメリカのバウンティハンター」も参照

ピンカートン探偵社（世界探偵協会加盟）は北米最大の法人探偵社であったが、警察組織の発展などにより探偵の看板を外すこととなった[3]。他にもシカゴの「ハーグレーブ・シークレットサービス」がある。
カリフォルニア州での探偵免許条件