「技師」、「技士」、「技能士」、「陸上無線技術士」、あるいは「無線技術士」とは異なります。
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やノートページでの議論にご協力ください。技術士
英名 Professional Engineer
実施国 日本
資格種類国家資格
分野科学技術分野全般
試験形式筆記、口頭
認定団体文部科学省
認定開始年月日1958年（昭和33年）
根拠法令技術士法
公式サイトhttps://www.engineer.or.jp/
特記事項実施は日本技術士会が担当
ウィキプロジェクト 資格
ウィキポータル 資格
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技術士補
英名 Associate Professional Engineer
実施国 日本
資格種類国家資格
分野科学技術分野全般
試験形式筆記
認定団体文部科学省
認定開始年月日1984年（昭和59年）
根拠法令技術士法
公式サイトhttps://www.engineer.or.jp/
特記事項実施は日本技術士会が担当
ウィキプロジェクト 資格
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技術士（ぎじゅつし、英: Professional Engineer）は、技術士法（昭和58年法律第25号）に基づく日本の国家資格である[1]。「科学技術の応用面に携わる技術者にとって最も権威のある最高位の国家資格」であり[2][3]、この資格を取得した者は、科学技術に関する高度な知識、応用能力および高い技術者倫理を備えていることを国家によって認定されたことになる[2]。有資格者は技術士の称号を使用し登録した技術部門の技術業務を行える。
技術士補（ぎじゅつしほ、英: Associate Professional Engineer）は、将来技術士となる人材の育成を目的とする、技術士法に基づく日本の国家資格である。有資格者は技術士の指導の下で、技術士補の称号を使用して、技術士を補佐する技術業務を行える[3]。
職能団体として、日本技術士会や女性技術士の会が活動している。 技術士は、専門的な知識、高等の応用能力、豊富な実務経験、高い倫理観を持った技術者とされる[4]。技術士法第2条は、技術士および技術士補を次のように定義している。 技術士法で述べられている「高等の専門的応用能力」とは、受験対策書では「これまで習得した知識や経験等に基づき、対処すべき課題に合わせて正しく問題を認識し、必要な分析を行い、判断し、対応策の企画立案等を実施できる能力」[5]と説明されている。 技術士（補）は、登録技術者（レジスタード・エンジニア）制であり、試験に合格しただけでは技術士（補）ではない[6]。
概要
「技術士」とは、第32条第1項の登録を受け、技術士の名称を用いて、科学技術に関する高等の専門的応用能力を必要とする事項についての計画、研究、設計、分析、試験、評価またはこれらに関する指導の業務を行う者（他の法律においてその業務を行うことが制限されている業務を除く。）をいう。
「技術士補」とは、技術士となるのに必要な技能を修習するため、第32条第2項の登録を受け、技術士補の名称を用いて、前項に規定する業務について技術士を補助する者をいう。
技術士（補）登録
