21世紀の2023年（令和5年）現在の日本において、戦後とは、直近の戦争で20世紀の1945年（昭和20年）の第二次世界大戦の終結（終戦）後を指す。日本人にとって精神的に大きな影響を与えた1945年（昭和20年）8月15日（終戦の日）以降を戦後の始まりとし、「戦前・戦中」「戦後」として区分し、認識されている場合が多い。この1945年（昭和20年）を「戦後0年」として、その後の年は「戦後n年」と表現される。2024年は「戦後79年」に当たる。「近代」の終わりと規定する考察もある。

日本においては戦後に連合国軍最高司令官総司令部（GHQ/SCAP）により様々な戦後改革が実施されたこと、連合国軍占領期以降イギリスやアメリカ合衆国、フランスなどからの文化が戦前より広範にもたらされたこと、新技術が開発されたこと、高度経済成長を遂げたことなどにより、戦前・戦中に比べて社会システムが急速に大きく変化したため、他の国よりも「戦後」という言葉のもつ意味合いは大きい。日本は第二次世界大戦以後、大規模な国際紛争・戦争に巻き込まれていないため、「戦後」＝「第二次世界大戦後から現在」というイメージが固定されている。

ただし、その時期については明確な定義はなく、戦中の始まりを満州事変とするか、盧溝橋事件とするか、真珠湾攻撃とするかなど人によって差異がある。日本が再び国際社会の一員となり、「もはや戦後ではない」[注 1] といわれた1956年（昭和31年）までの激動の期間と定義する意見もある。太平洋戦争(大東亜戦争)終結を具体的にいつとみなすかは種々の意見があるため、“戦後”の始まりについても同様に種々の意見がある。

玉音放送によってポツダム宣言を受諾し日本が降伏したことを多数の日本国民が知ることになった日（1945年（昭和20年）8月15日）を戦後の始まりとする意見

1945年（昭和20年）8月23日終結のソ連に対する樺太の戦いの終結をもって始まりとする意見

占領期間中に日本国憲法が施行された1947年（昭和22年）5月3日（憲法記念日）とする意見

“戦後”という用語・概念は、日本人・日本にとって大きな変革を及ぼした。第二次世界大戦の経験を踏まえ、国民主権と戦争放棄・恒久平和主義を謳う日本国憲法を新たに制定した日本はアメリカ合衆国と軍事同盟を締結し西側陣営の資本主義・民主主義国家の一員として国際社会に復帰し、高度経済成長で世界第2位の経済大国となったが、1990年代以降低成長期に転じ、さまざまな論争が行われている。
第二次世界大戦後の日本の主な年表
戦後混乱期「連合国軍占領下の日本」も参照

1945年（昭和20年）

8月14日 ポツダム宣言受諾。

8月15日 正午（日本時間。グリニッジ標準時午前3時） 玉音放送でポツダム宣言受諾（日本の降伏）が国民に公表される。

9月2日 戦艦ミズーリ艦上において降伏文書に調印（日本の降伏）。


1946年（昭和21年）

1月1日 昭和天皇の「人間宣言」。

11月3日 大日本帝国憲法の改正手続を経て、日本国憲法公布。


1947年（昭和22年）5月3日 日本国憲法施行、大日本帝国憲法失効。

1949年（昭和24年） ドッジ・ライン（安定恐慌）。

戦後復興期

1950年（昭和25年）

5月 - 朝鮮戦争（朝鮮特需）。


1951年（昭和26年）

9月8日 - 一部の連合国との日本国との平和条約（サンフランシスコ講和条約）、日本国とアメリカ合衆国との間の安全保障条約（旧安保）調印。