なお、弁当を温めるために使用される電子レンジが販売された時期は高額な業務用が1960年代であり、一般向け製品の普及率が8割を超えたのは1990年代である[19]。
1970年代以降は、弁当専門店やコンビニエンスストア、スーパーマーケットなどで弁当が販売されるようになった。
持ち帰り弁当専門店(通称:ほかほか弁当など。略称はホカ弁)としては、1976年(昭和51年)に創業したほっかほっか亭が、フランチャイズシステムで急成長し、同業他社とともに隆盛をみた。後にいう中食であるが、ホカ弁は登場当初より「買ってきた弁当をなるべく出来たての状態で食す」という業態であり、基本的に購入後の再加熱は意図されていない供食様式である(そのため現在でもレンジ不可の容器を用いているホカ弁業者もある)。
同年代以降に急速に普及したコンビニエンスストアでは、いわゆるコンビニ弁当の販売が始まった。これは各店舗への配送や店舗内の陳列どちらも冷蔵状態のままで、配送に差し障らないよう、たとえば水分量を要するスープ分などが加熱必須のゲル状に仕上げられており、つまり店舗あるいは自宅の「電子レンジでの加熱」を基本として製造されている。このコンビニ弁当の日常社会への浸透により、「弁当は温めて食べるもの」という概念が、より主流になった。
同じ頃より、スーパーマーケットの惣菜コーナーにも弁当が並ぶようになった。これらは「市販の弁当を店で買い、持ちかえって食べる」という新しい趨勢(中食の一般化)を作り出した。
昼食時間帯に飲食店が混雑するオフィス街などでは飲食店が持ち帰り販売したり、移動販売車(キッチンカー)が出展したりも日常的にみられる。仕出し弁当などの配達業者も、時間指定で温かいものを届けることを売りにするものが現れ始めた。これらの現象と呼応するように、ドカベン(土方が持つような大きな弁当箱)に象徴されるアルマイトなど金属製の弁当箱も、耐熱性プラスティックなどの弁当箱に変わっていった。 この節は検証可能な参考文献や出典が全く示されていないか、不十分です。出典を追加して記事の信頼性向上にご協力ください。(このテンプレートの使い方)
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出典検索?: "弁当"
1990年代の平成には、日本のコンビニエンスストアに納入する弁当の製造工場は24時間体制で操業し、多いものでは日産数万食にも及ぶ規模となっていた。これらの弁当ではプラスチック製あるいは紙製の容器が用いられていることが多い。また、コンビニエンスストアが地方でも一般的になり、温かい弁当が一般化すると、駅弁でも化学反応を利用して加熱できるタイプのものが登場した。2003年(平成15年)頃から、空港で販売される弁当「空弁」がブームとなった。乗客は空港での待ち時間や、飛行機に乗っている間に空弁を楽しむことができる。これに対抗して日本道路公団は「速弁」を売り出した。2005年(平成17年)からナゴヤドームは「球弁(たまべん)」を売り出した。
一方、団体旅行や法事の弁当は、仕出し料理店や料亭などが作ることもある。仕出し弁当などの場合には上面に「御弁当」や「御料理」の文字の入った掛け紙が付けられていることも多い。
1990年代後半ころから、子供を喜ばせようとする母親の気持ちからキャラ弁が流行し、外国でも'Kyaraben'として知られるようになった。
2001年、香川県で小学校の校長をしていた竹下和男が、子供が自ら弁当を作って、持ってくる取り組みを始めた。これを機に食育の一環として、職場を含めた「弁当の日」活動が農林水産省などにより行われている[20]。
食物アレルギーなどで食べられない食材がある人が食べられる食材だけを使った弁当を作ったり、一部地域で行政コスト削減のため学校給食が廃止されたりして、家から弁当を持って来る習慣が復活している。また、学校によっては生徒のみに給食が用意され、教員は引き続き弁当を持参するということもある。最近の小型でカラフルでおしゃれな、魔法瓶式スープ保温容器と樹脂製の箱と保温ポーチのセット(2010年代後半あたりに登場)
リーマン・ショックが起きた2008年(平成20年)以降は不況の影響もあり、節約のために弁当持参をする人が増えたとの報道がある。弁当男子という、自ら弁当を作って持参する独身男性を意味する言葉が生まれている[21]。さらに、1970年代に開発、発売された保温弁当容器も進化を遂げて、一昔前の大きな弁当箱というイメージは薄れ、スリムなタイプが登場した[22]。2010年代後半に、女性向けに小型化されて、カラフルでおしゃれなタイプの保温弁当箱も登場している[22](弁当箱を参照)。