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山陰中央新報
山陰中央新報社が入居する山陰中央ビル
種類日刊紙
サイズブランケット判
事業者株式会社山陰中央新報社
本社〒690-8668 島根県松江市殿町383番地
代表者松尾倫男
創刊1973年3月25日(現在の紙名に改題)
前身山陰新聞
(1882年 - 1941年)
島根新聞
(1942年1月1日 - 1952年)
山陰新報
(1952年 - 1957年9月30日)
島根新聞
(1957年10月1日 - 1973年3月24日)
言語日本語
価格1部 150円
月極 3,900円
発行数17万3029部(2022年6月、日本ABC協会調べ[1])
16万5000部(2023年9月、山陰中央新報[2])
ウェブサイトhttps://www.sanin-chuo.co.jp/
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株式会社山陰中央新報社
The San-in Chuo Shimpo Newspaper Co.,Ltd.種類株式会社
略称山陰中央新報
本社所在地 日本
〒690-8668
島根県松江市殿町383番地
山陰中央ビル6階
設立1882年(明治15年)5月1日
業種情報・通信業
代表者代表取締役社長 松尾倫男
資本金1億8,690万円
売上高74億400万円(2022年9月期)
従業員数296名(2023年9月現在)
主要子会社山陰中央新報製作センター
山陰中央新報セールスセンター
山陰中央新報松江南販売
中央新報サービス
山陰中央新報いわみ開発
SCアドクロス
中央ビル
山陰中央テレビジョン放送
関係する人物田部長右衛門 (23代)(元社主)
正力松太郎(島根新聞時代に会長)
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山陰中央新報(さんいんちゅうおうしんぽう)は、株式会社山陰中央新報社(さんいんちゅうおうしんぽうしゃ、The San-in Chuo Shimpo Newspaper Co.,Ltd.)が発行する新聞。朝刊のみで、発行部数は約17万3千部(2022年1 - 6月平均)、2023年9月時点で16万5千部[2]。 1882年(明治15年)5月1日創刊。2022年(令和4年)5月1日に創刊140周年を迎えた。 島根県と鳥取県(山陰地方)、広島市を主要なサービスエリアとし[3]、2006年から広島バスセンターでも販売されている[注 1]。かつては、朝日新聞社と提携して、本紙の月極め定期購読者(直接配達地域<島根県全域と鳥取県一部>限定)を対象に朝日新聞の有料電子版である「朝日新聞デジタル」とのダブルコース申込みをすることも可能であったが、2023年5月で終了した[4]。 前身は、自由民権運動の機関紙として創刊された『山陰新聞』(1882年-1941年)と岡崎運兵衛によって創刊された『松陽新報』(1901年-1941年)。当時は隔日刊だった『山陰新聞』に対し『松陽新報』は日刊紙として挑み、政治的にも政友会系の『山陰新聞』・民政党系の『松陽新報』と激しく競争した。 ところが、昭和10年代に入り、『山陰新聞』の経営がおかしくなった。そこに目を付けたのが読売だった[5]。読売は朝日、毎日に対抗するために、福岡、長崎、静岡などで地元紙に資本注入し、傘下に収める戦略を取っていた[5]。
概要
沿革