株式会社小学館(しょうがくかん)は、東京都千代田区にある日本の総合出版社。系列会社グループの通称「一ツ橋グループ」の中核的存在である[4]。
社名は創設時に小学生向けの教育図書出版を主たる業務としていたことに由来する。特に学年別学習雑誌は長らく小学館の顔的存在として刊行され続けてきたが、「出版不況」や児童の減少と嗜好の多様化のあおりを受け、2000年代から2010年代にかけて相次いで休刊され、2017年以降、月1回発売されているのは『小学一年生』のみとなっている。1926年に娯楽誌出版部門を集英社として独立させたが、太平洋戦争後は娯楽図書出版に再進出し、総合出版社へ発展した。
沿革
1922年(大正11年)
8月8日 - 共同出版社社長・吉田岩次郎および岡山市吉田書店主・吉田徳太郎の支援を受け、共同出版社東京支社長の相賀武夫により創設。
10月 - 『小学五年生』『小学六年生』10月号を創刊。
1925年(大正14年)9月 - 集英社名で「尋常小学一年女生」10月号を創刊。
1926年(大正15年)8月 - 娯楽誌出版部門を分離し、集英社設立。
1927年(昭和2年) - 社員章「ひよこのマーク」を制定。
1928年(昭和3年) - 学習雑誌・児童書用の商標「勉強マーク」を制定。
1933年(昭和8年) - 東京商科大学跡の旧・校舎を改修し、本社を神田区一ツ橋通町3番地(現・千代田区一ツ橋2丁目3番1号)の現在地に移転。
1938年(昭和13年) - 創設者の急死により息子の相賀徹夫、第2代社長に就任する。
1945年(昭和20年) - 株式会社小学館設立。
1959年(昭和34年) - 一ツ橋グループの物流会社として昭和図書株式会社設立。
1963年(昭和38年) - 創立40周年記念事業として社歌「0のマーチ」を制定。
1966年(昭和41年) - 三友社(現・小学館クリエイティブ)設立。
1967年(昭和42年)
1月 - 3代目本社屋である小学館ビルが完成[5]。
6月 - 小学館プロダクション設立。
1975年(昭和50年) - 一ツ橋メディア・レップ(現・株式会社小学館メディアプロモーション)設立。
1986年(昭和61年) - VIZ Communications, Inc.を設立[6]。
1992年(平成4年) - 相賀昌宏、第3代社長に就任。
2000年(平成12年) - 富士通、シーエーシーとの共同出資でネットアドバンスを設立。
2002年(平成14年) - 創業80周年。
2005年(平成17年) - VIZ LLC.とShoPro Entertainment, Inc.を統合し、集英社、小学館プロダクションとの共同出資会社VIZ Media LLCを設立[7]。
2007年(平成19年) - 演劇出版社の株式を取得し、関連会社化。映画館「神保町シアター」オープン
2008年(平成20年) - 小学館プロダクションに集英社が資本参加し、商号を小学館集英社プロダクションに変更。
2009年(平成21年) - KAZEグループとVIZ Mediaの子会社VIZ Media Europeを統合し、VIZ Media Europeを小学館、集英社、小学館プロダクションの共同出資会社に改組。
2010年(平成22年) - 小学館集英社プロダクションと共同出資で台灣小學館股?有限公司を設立。
2012年(平成24年) - 創業90周年。
2013年(平成25年) - 小学館アジア設立。
2016年(平成28年) - 4代目本社屋である小学館ビルが完成[8]。
2017年(平成29年)
3月23日 - イーブックイニシアティブジャパンからフォーリー株式会社の株式を取得し、子会社化[9]。
8月8日 - 株式会社ディー・エヌ・エーとの共同出資で株式会社MERYを設立[10]。
2018年(平成30年)1月 - 株式会社VOYAGE GROUPとの共同出資で株式会社C-POTを設立[11]。
2021年(令和3年)- 図鑑NEO監修「ZUKAN MUSEUM GINZA」開館[12]
2022年(令和4年)- 相賀信宏が第4代社長に就任。相賀昌宏は取締役会長に就任[13]。創業100周年[14]。
2023年(令和5年)
7月 - 株式会社Candeeを完全子会社化[15]
11月 - 株式会社Tokyo Otaku Modeを完全子会社化[16]
小学館ビル3代目本社屋(2012年11月撮影)
3代目本社屋は「小学館ビル」と呼ばれ、1967年1月に完成。地上9階、地下3階建ての鉄筋コンクリート構造で、設計は日建設計、建設は竹中工務店が担当[17]した。当初は屋上に駐車場を有し地上からエレベータで運ばれる構造でもあった。1965年に『オバケのQ太郎』(藤子不二雄)のアニメ化される際には@media screen{.mw-parser-output .fix-domain{border-bottom:dashed 1px}}放送するTBSをはじめグッズの売り上げを疑問視されたため、小学館では業者を介さずに行ったが、アニメのヒットにより巨額の商品化収入はマージンを取られること無く小学館へ入った。