国勢調査による人口の推移。

人口推移年人口
1995年（平成7年）[8]750
2000年（平成12年）[9]641
2005年（平成17年）[10]598
2010年（平成22年）[11]617
2015年（平成27年）[12]680
2020年（令和2年）[13]813

世帯数の変遷

国勢調査による世帯数の推移。

世帯数推移年世帯数
1995年（平成7年）[8]366
2000年（平成12年）[9]373
2005年（平成17年）[10]349
2010年（平成22年）[11]432
2015年（平成27年）[12]466
2020年（令和2年）[13]590

学区

区立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる（2023年3月時点）[14]。

番地小学校中学校
全域渋谷区立神南小学校渋谷区立松濤中学校

事業所

2021年（令和3年）現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[15]。

事業所数 : 1,282事業所

従業員数 : 21,430人

事業者数の変遷

経済センサスによる事業所数の推移。

事業者数推移年事業者数
2016年（平成28年）[16]1,272
2021年（令和3年）[15]1,282

従業員数の変遷

経済センサスによる従業員数の推移。

従業員数推移年従業員数
2016年（平成28年）[16]19,970
2021年（令和3年）[15]21,430

ゆかりある人物

国木田独歩 - 居住歴あり[17]。

竹久夢二　宇田川町31番地　 詩人および美人画家である竹久夢二が、大正10年8月から大正13年12月まで住んでいた。[18]


国木田独歩住居跡

その他
日本郵便

郵便番号 : 150-0042[3]（集配局 : 渋谷郵便局[19]）。

ギャラリー

二・二六事件慰霊碑

関連項目

安藤組

ガーディアン・エンジェルス

渋谷系

WOWOW渋谷ステーション - 2011-2013年の期間、所在していたサテライトスタジオ。

脚注[脚注の使い方]^ a b “住民基本台帳による東京都の世帯と人口(町丁別・年齢別) 　令和5年1月” (CSV). 東京都 (2023年4月6日). 2023年12月17日閲覧。 “（ファイル元のページ）”(CC-BY-4.0)
^ “『国勢調査町丁・字等別境界データセット』（CODH作成）”. CODH. 2024年1月20日閲覧。(CC-BY-4.0)
^ a b “宇田川町の郵便番号”. 日本郵便. 2023年11月17日閲覧。
^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
^ “客引き等の相手方となるべき者を待つ行為を規制する区域の指定について”. 警視庁ホームページ (2016年3月11日). 2022年8月27日閲覧。
^ “暴力団排除特別強化地域”. 警視庁ホームページ (2019年). 2022年8月27日閲覧。
^ “東京都暴力団排除条例”. 東京都ホームページ (2019年). 2022年8月27日閲覧。
^ a b “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 ?町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
^ a b “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 ?町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
^ a b “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 ?町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
^ a b “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 ?町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
^ a b “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 ?町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
^ a b “令和2年国勢調査の調査結果(e-Stat) -男女別人口，外国人人口及び世帯数?町丁・字等”. 総務省統計局 (2022年2月10日). 2022年2月20日閲覧。
^ “住所別通学区域一覧”. 渋谷区. 2024年1月20日閲覧。
^ a b c “経済センサス‐活動調査 / 令和３年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 事業所数、従業者数（町丁・大字別結果）”. 総務省統計局 (2023年6月27日). 2023年9月15日閲覧。
^ a b “経済センサス‐活動調査 / 平成28年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。